転職候補先の企業を選別する―オーナー社長を見る―

地方の中堅オーナー企業への40代50代幹部採用を狙った転職を考える上で、一番に気にすべきことは、その企業の社長がどのような人物なのかを見極めることです。創業者なのか、何代目かの社長なのか、企業によって様々です。

例えば、創業者の場合はその社長自身がその企業の風土や価値観を体現した人ですので、社長そのものがその企業のイメージと一致するはずです。他方、何代目かの社長の場合は、創業者が体現した考え方や価値観などがどのような形で継承されているのかという点に注目すべきです。代々の家訓が継承され続けている企業もあれば、そういったものは消滅、または薄らいでいる企業もあります。

他にもよく見たい点は、社長以外に、オーナー家族が役員や社員として所属しているかどうかです。オーナー家族が経営陣に複数名所属している場合は、ダブルスタンダードになっていたり、方針が統一されていなかったりといった状況になっていないか、注意が必要です。経営陣での意思統一がなされていない企業では、幹部らが無駄に苦労を背負い込むことになりがちです。

ここまでオーナー社長を見ることについて述べましたが、大切なのは社長の考え方、それが体現されたオーナー企業の雰囲気や風土が、自身に合うかどうかです。これは、地方の中堅オーナー企業への転職で、特に40代50代幹部採用を考える際には非常に重要な要素です。

仕事をどう進めていくのか、どのような意思決定がなされるのかは、その企業への入社後ずっと付き合っていく部分です。この点に違和感を抱えると、窮屈感や閉塞感を覚えたまま働くことになりかねません。

地方の中堅オーナー企業の特徴を認識しておく

オーナー企業に共通して言えることは、社長の意思決定や行動が大きな影響を与えるということです。その影響のメリットとしては、意思決定が大企業では考えられないほど速く、ダイナミックな決定がなされる点や、昇進や大きなプロジェクトへの抜擢といったチャンスが大きい点があります。

やる意義や価値があると社長が感じれば、冗長な稟議などを飛ばして社長の鶴の一声で動きますし、社長の信頼を得る働きができていれば経営陣などに大抜擢されることも、地方の中堅オーナー企業ではあり得ることです。スピード感をもって、積極的なチャレンジをしていき、責任ある仕事に尽力していきたいという熱意がある人ならば、地方の中堅オーナー企業は向いています。

一方のデメリットはメリットの裏返しで、社長のワンマンですべてが決まるという点です。そのため、先に述べたように、社長の考えが自分に合っているかどうかをよく確認しておくことが大事です。

組織全体・業務全体を俯瞰する能力がある40代50代幹部社員を採用したい

地方の中堅オーナー企業の社長がぜひ採用したいと思う幹部社員の条件は、「社長の考えや決定を理解した上で、スピーディーに行動できる人材」です。なぜなら、実情として、オーナー社長は自身の参謀を務めてもらいたいと考える40代50代幹部社員に対して、「頼りない」「右腕として任せられない」といった不満を感じているからです。

そもそもどういった点に不満を感じているのかと言えば、大きく分けて「会社全体を俯瞰できていない」「自分の頭で考えて行動できない」という2点です。

まず、「会社全体を俯瞰できていない」とはどういうことでしょうか。地方の中堅オーナー企業では、ビジョンも戦略も社長が決めます。それぞれの部署で、社長の考えや決定に従い、組織をスピーディーに動かし、成果を上げることが幹部社員に求められる役割ですから、社長と同等のレベルで経営者としての目線を持つことが必要となります。

ところが、幹部社員の多くは日々自分の直近の仕事に忙しく、「全体を俯瞰する」という大局的な視点を持っていないケースが多いのです。

象徴的な例としては、自社の資本金や売上高などを答えられない幹部も多々います。ですので、幹部採用を目指すのであれば、自社の全体像をしっかり説明できるといった組織・業務全体を俯瞰する能力があるということをアピールできることが大切です。

地方の中堅オーナー企業が求めるのは、社長の考えを理解し、やるべきことを自分で考え、素早く実行できる人材

もう1つの不満点である「自分の頭で考えて行動できない」という点についてですが、地方の中堅オーナー企業の社長は幹部社員に対し、「自分の代わりとなって、やるべきことを自分で判断し、着実に実行してほしい」と求めています。

それは普通のことではないかと思うかもしれませんが、地方の中堅オーナー企業では、本来であれば組織の中核を担うべき40代50代の幹部社員でありながら、指示待ち人間が多いのです。その要因は、オーナー社長は基本的にワンマンなので、社長から細かく指示されないと怖くて行動できないからといった点があります。

もう1つの要因としては、中堅企業ならではの仕事の幅の広さ、量の多さによって直近の業務に追われ、自分の頭で考えて行動することを避けがちになり、指示待ちになってしまうという点があります。このように、指示待ちの幹部社員が意外にも多いので、地方の中堅オーナー企業では「長いものに巻かれろ」とならない人材を幹部採用で求めているのです。

地方の中堅オーナー企業での幹部採用選考の注意点

オーナー企業の幹部採用選考で留意すべき点は、採用決定は社長の一存で決まるのか、もしくは人事や経営陣も意思決定に関わっているのかという点や、入社後の配属や昇進はどのようなルールや決定プロセスが設けられているのかという点です。

この点も、上記で述べた価値観や相性が自分に合っているかどうかということにつながりますが、ここにずれが生じていると、幹部採用が叶ったとしても、常にストレスを抱えたまま働くことを余儀なくされてしまいます。

また、選考に臨む姿勢として重要なのは、自分自身のキャリアビジョンや意思決定のスタイルが応募先の企業としっかり合致しており、その企業と同等以上の意志決定スピードを持っているかどうかです。そうでなければ、企業側からは魅力的な人材として映りません。

40代50代の幹部採用を考えるならば、転職動機も気をつける必要があります。とりわけ「キャリアアップをしたい」という1点のみの動機では、幹部採用としては厳しいものがあります。

なぜなら、キャリアアップや何かを学ぶという姿勢は自分のスキルや能力を磨くといったインプットの姿勢であり、幹部採用の人材で求められているのは「組織をどう動かせば良い成果を生み出せるのかという問いに答えられる」といったアウトプットができる人材だからです。

インプットでなくアウトプットができる人材が求められているのに、転職の動機がキャリアアップや何かを学ぶといったものでは、実際にその能力があったとしても選考で評価しようがないので注意が必要です。

40代50代の幹部採用を狙うのであれば、その企業に貢献したい自分のビジョンとそれを実現できる能力について自己認識しており、かつその企業のミッションに共鳴し、その一端を担いたいといった旨が示せているかどうかが大切です。

企業のミッションやそれに必要な能力などは個々の企業で異なってきますが、多くの地方の中堅オーナー企業に共通する幹部採用に求めるものは上記で挙げた通りですので、その点について採用選考で具体的にアピールすることが重要です。


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