「外資系企業に転職したいが、採用までの流れが分からなくて不安」、「外資系企業への転職の注意点は、日系企業とどう違うの?」といった不安や疑問を抱えている人のために、ここでは未経験から外資系転職でおすすめの業界・職種企業選びのポイントについてまとめました。

また、外資系転職でキャリアアップ・高収入が叶う理由や、外資系転職の思わぬ落とし穴もまとめました。

日系企業とは違う外資系企業転職の参考にしてください。

未経験から外資系企業に転職することは可能?

未経験でも外資系に転職する方法

英語力は必須では無い

外資系転職と聞くと、外資経験・英語力必須というイメージですが、必ずしもそうではありません。英語力はあった方がよいですが、英語力だけで内定がとれるわけではありませんし、語学力がイマイチでも外資系企業に転職している人もいます。
日本で長い大手外資系企業のグループ企業であれば、外資とはいえ社風も日本企業と大差ないケースも多く、採用ハードルは下がります。

外資系企業は中途採用がメイン

昔ながらの日本企業は新卒採用が多いのが伝統ですが、外資系企業は即戦力の中途採用がほとんどです。海外ではキャリアアップのための転職は当たり前の風土がありますし、キャリアチェンジや転職に対する抵抗感は少ないですね。
外資系企業では、社員のほとんどが中途採用者で構成されています。つまり日本支社で勤務しているのは、日本で採用された日本人ばかりというケースも多々ありますね。
昇進していくと英語力が必要になる場面も増えますが、転職してから実践的に語学を磨いていく手もあります。

経験とスキル重視

外資系企業は実力主義なので、採用面でも語学力よりもキャリアとスキルが重視されます。
日本企業でしか職務経験がなくても、キャリアを活かしてその分野のスペシャリストとして採用されるケースは多々あります。
今まで積み上げた経験とスキルを武器にして、前職との共通点のある企業を狙えば、外資系転職も十分に可能です。外資系企業は日本市場にサービスや商材を販売するために、日本国内向け営業部隊の求人も多いですね。
海外転職なら、日系グローバル企業の海外勤務を狙うという手もあります。

外資系企業で未経験転職OKのおすすめの業界

外資系が未経験でも、業界経験があれば転職できます
外資が積極的に日本進出している業界などが、特に狙い目です。

医薬・製薬業界

高齢化の影響もあり製薬業界は市場規模が急速に拡大しています。海外の製薬メーカーが国内進出しているケースも増えており、中途採用にも積極的ですね。
各社の競争も激化しているため、優秀な人材を高給で確保しようという動きが拡大しています。なかでもMR職は外資系未経験者でも採用されやすい職種です。

生命保険業界

規制緩和の影響もあり生保業界も外資系の日本進出が増えていて、日本国内市場向けの営業職の求人募集が多いですね。
日系生保が外資に買収され、企業風土も一新して新規求人するケースも多々ありますね。
生保の営業職は、専門知識や経験よりも、人とのコミュニケーション能力に長けている人が活躍できます。人との信頼関係をいかに構築するかが重要なスキルなので、未経験でも採用されやすいですね。

コンサル業界

コンサル業界は、未経験でも前職の経験を活かせる職種なので、社会人経験のある30代の中途採用にも力を入れています。コンサルタント経験がなくても、専門制の高い業界知識や対人スキル、タフな業務遂行能力、短時間での文書作成能力が求められます。
優秀な若手人材のポテンシャル採用も多々あります。

女性が未経験から外資系企業に転職する方法

未経験職種ではなく、経験を武器にする

日本企業であっても、全くの未経験職種への転職はハードルが高いです。
外資系企業は、実績のある即戦力になる人材を求めているので、未経験職種への外資系転職は男女問わず難しいでしょう。ただし外資系企業が初めてであっても、志望職種に前職との共通点があれば外資系転職は可能です。
技術系スペシャリストだけでなく、ベテラン営業職なら年収アップもできるでしょう。

事務職でも外資系転職できる

外資系企業にもバックオフィス系の事務職、総務・人事・経理などの職種はありますし、重要な仕事です。
新規の日本進出する外資系企業などは、日本の税制やルールに不慣れな場合も多いため、英語力よりも実務経験を重視して採用するケースもあります。経験職での専門知識とコミュニケーション能力をアピールして、外資系企業へ転職する方法もアリです。

なぜ外資系企業への転職は高収入が目指せるのか?

外資系企業が高収入な理由

徹底した実力主義で能力があれば収入も増える

外資系企業の給与は、ベース給よりもインセンティブ給の割合が高いため、実力がある人ほど高収入になるというカラクリがあります。

一部の外資系IT企業では、エンジニアは残業時間を減らして仕事の効率を上げることで多くのインセンティブ給がもらえるという仕組みがあるために、高収入が実現できるのです。

成果が出せなければ辞めるしかない…その分、短期間でも高収入に

外資系は実力主義だということは前述しましたが、その実力を発揮し続けることができなければ、戦力外となります。

つまり、成果を出せなければ辞めるしかないのです。
その分、外資系はインセンティブを充実させ、短命でも大きな成果を出せるよう、高収入を約束している企業が多くなっています。

外資系企業への転職による年収アップ率と推移

外資と日系企業の平均年収の差は「約30万」であり、外資系企業の年収の相場は「800万以上」となっています。
日系同業種でも十分なスキルやキャリアをもって外資系大手企業に転職すれば、年収アップは必至といえます。

また、外資系なら年齢にかかわらす実力さえあれば20代でも高収入のチャンスがあることも魅力的です。
外資系企業は基本的に日本のような年功序列制がありません。
ビジネススキルが高ければ年齢に関係なく高収入を実現できるのです。

外資系企業業種年収ランキング

  1. 外資系金融関連企業

    人気の高い投資銀行部門はベース給も高いため、年収がかなりの額になります
  2. 外資系コンサル

    昇給スピードが速いため、入社後数年でベース給が1000万円になります
  3. 外資系消費財メーカー

    インセンティブ給の割合が他に比べると低く、入社したばかりの時期は日系大手メーカー企業と同じ位ですが、昇進スピードが速い傾向にあります
  4. 外資系IT企業

    国内IT企業と違い、インセンティブ給の割合が非常に高いため、人によって年収が大きく異なります

外資系企業で転職しやすい職種とは?

ハードルが高いと思われている外資系企業ですが、本国で業界1~2位を争うトップ企業、またはビジネスを拡大している企業を狙えば、転職はむしろしやすいと言っても過言ではありません。

外資系保険会社(営業)

日本でも保険の営業をかけられたことがない人はいないというほど、保険の営業は外資でも人材不足です。
それは人脈を食いつぶしてからが勝負という厳しい世界だからなのですが、外資系保険の場合はトップ企業ほど大量に雇用する傾向にあります。
営業をかけるのがむしろ喜びのような人には向いている職種です。

外資系金融(リテール営業)

個人営業の外資系金融も転職しやすい職種です。
外資系とはいえ、顧客になりうるのは日本市場、つまり日本人ですから、英語が苦手な人も転職しやすくなっています。

外資系コンサルティングファーム

長時間勤務が当たり前のエリート集団という印象の強いコンサルティングファームですが、長時間勤務やプレッシャーに耐えきれず退職する社員も多いため、大量雇用する時期があるのです。
そのため、ハードルが高そうなコンサルティングファームに転職することもできます。

知らないままだと後悔する!外資系企業への転職の落とし穴とは?

1人当たりの労働量が多い

外資系の給与の高さはご紹介してきたとおりですが、特にランキングでも1位に輝いた外資系金融では、20代にして年収3,000万円という高収入も実際にあります。

しかしながら、このような高収入だからこそ、そう何人も雇用できる予算が海外の本社から割り当てられないため、結果的に採用人数が少なくなるのです。
すると、仕事量が少数精鋭に割り振られ、1人が受け持つ仕事が多く、深夜まで勤務ということもあり得ます。

高収入の代償…「リスクプレミアム」に注意

経済用語のリスクプレミアムとは、リスクに応じて期待する上乗せの収益を指します。
つまり、あなたが外資系に採用されたとして、上記で紹介したような「いつクビになるかわからない不安」「激務」というリスクプレミアムとして、高収入が成立しているのです。

明日、自分の席があるか分からないという不安

能力主義、成果主義、実力主義の外資系ですから、結果が残せなければ、明日にもあなたが座る席はなくなっているかもしれません。

実際にある日出社した外資系社員が、会社のゲートを通過できずに、別室に通され、退職勧奨され、翌日から自分の席がなくなったというケースもあります。
日本ではまず考えられないハイリスクで不安定な日常に耐えられるだけの精神力が必要です。

終身雇用のない不安

外資系には、社会保険などの福利厚生はほぼ無く、退職金制度もありません
この背景には、終身雇用という概念がないことが挙げられます。
長期的に採用する気が元からないために、退職金もなく(その分ベース給は十分もらえますが)、入社・退社のたびに手続きが必要な福利厚生も省いているのです。

そのため、外資系に転職するならば、いつクビになっても構わない、安定した日常は切り捨てる、というくらいの覚悟が必要です。

企業の国籍による文化の違いや本国とのパワーバランスに振り回される

外資系企業は母国・本国など、企業の国籍によって企業カルチャーが大きく違います。
ライフバランス重視タイプのヨーロッパ系企業と、企業利益重視でバリバリ働くアメリカ系企業では、企業文化も働き方も異なります。
中国・韓国・アジア圏の企業は、欧州・米国とはまた別の独特の文化があります。

また、合弁や合資など資本状況やバランスにより、本国との力関係が異なります。一般的な外資系企業は本国からの指示や発言力が強く、承認や決済に時間がかかるケースも少なくありません。
日本で長くビジネス展開していて、企業全体における日本の利益率が高い外資系企業は別ですが、外資系企業では本国の指示に振り回されることも多々あります。
資本状況や進出形態によりパワーバランスが違いますし、本社にとっての日本法人の位置づけによって、従事できる仕事内容や権限も異なってきます。

英文レジュメ、英語インタビューは対策必須

外資系企業は英語で履歴書や職務経歴書を求められることが多く、面接も英語で実施される場合があります。
社内の公用語が英語である企業も多々ありますし、担当業務によっては英語や他言語がベースになることもあるでしょう。採用決裁権が本国にある場合は、最終段階の選考で対面やTV電話・Skypeなどを利用して、英語インタビュー実施されることもあります。
転職エージェントを利用することで英語レジュメや英語インタビューの対策ができます。

まとめ

外資系企業への転職は、日本企業の勤務経験しかなくても十分に可能です。
まったくの未経験職種で、初めての外資系転職はハードル高いですが、キャリアのある業種・職種ならできます。ただし、外資系への転職は日本企業の転職とは応募書類も異なるケースも多く、企業風土も独特です。
事前調査や転職支援など、外資系ならではの転職サポートがポイントになります。

未経験から外資系企業への転職なら、転職のプロである転職エージェントに相談することが一番です。
外資系企業の研究が十分にできるため、自分に合った企業の紹介をしてくれます。また、外資系企業への転職では必須な英文レジュメや英語インタビューの対策を行ってくれます。
外資系企業への転職に強い転職エージェント、総合型や専門特化型のエージェント、スカウトサービスなど、併用登録して活用することがおすすめです。