外資系企業に転職する方法を完全解説!英語ができなくても未経験でもOK

「外資系企業に転職したいが、採用までの流れが分からなくて不安」、「外資系企業への転職の注意点は、日系企業とどう違うの?」といった不安や疑問を抱えている人のために、ここでは未経験から外資系転職でおすすめの業界・職種企業選びのポイントについてまとめました。

また、外資系転職でキャリアアップ・高収入が叶う理由や、外資系転職の思わぬ落とし穴外資系企業の面接フローと注意点を徹底解説します。外資系企業への転職におすすめの転職エージェント比較もまとめました。

日系企業とは違う外資系企業転職の参考にしてください。

なぜ外資系企業への転職は高収入が目指せるのか?

外資系企業が高収入な理由

徹底した実力主義で能力があれば収入も増える

外資系企業の給与は、ベース給よりもインセンティブ給の割合が高いため、実力がある人ほど高収入になるというカラクリがあります。

一部の外資系IT企業では、エンジニアは残業時間を減らして仕事の効率を上げることで多くのインセンティブ給がもらえるという仕組みがあるために、高収入が実現できるのです。

成果が出せなければ辞めるしかない…その分、短期間でも高収入に

外資系は実力主義だということは前述しましたが、その実力を発揮し続けることができなければ、戦力外となります。

つまり、成果を出せなければ辞めるしかないのです。
その分、外資系はインセンティブを充実させ、短命でも大きな成果を出せるよう、高収入を約束している企業が多くなっています。

外資系企業への転職による年収アップ率と推移

外資と日系企業の平均年収の差は「約30万」であり、外資系企業の年収の相場は「800万以上」となっています。
日系同業種でも十分なスキルやキャリアをもって外資系大手企業に転職すれば、年収アップは必至といえます。

また、外資系なら年齢にかかわらす実力さえあれば20代でも高収入のチャンスがあることも魅力的です。
外資系企業は基本的に日本のような年功序列制がありません。
ビジネススキルが高ければ年齢に関係なく高収入を実現できるのです。

外資系企業業種年収ランキング

  1. 外資系金融関連企業

    人気の高い投資銀行部門はベース給も高いため、年収がかなりの額になります
  2. 外資系コンサル

    昇給スピードが速いため、入社後数年でベース給が1000万円になります
  3. 外資系消費財メーカー

    インセンティブ給の割合が他に比べると低く、入社したばかりの時期は日系大手メーカー企業と同じ位ですが、昇進スピードが速い傾向にあります
  4. 外資系IT企業

    国内IT企業と違い、インセンティブ給の割合が非常に高いため、人によって年収が大きく異なります

外資系企業で転職しやすい職種とは?

ハードルが高いと思われている外資系企業ですが、本国で業界1~2位を争うトップ企業、またはビジネスを拡大している企業を狙えば、転職はむしろしやすいと言っても過言ではありません。

外資系保険会社(営業)

日本でも保険の営業をかけられたことがない人はいないというほど、保険の営業は外資でも人材不足です。
それは人脈を食いつぶしてからが勝負という厳しい世界だからなのですが、外資系保険の場合はトップ企業ほど大量に雇用する傾向にあります。
営業をかけるのがむしろ喜びのような人には向いている職種です。

外資系金融(リテール営業)

個人営業の外資系金融も転職しやすい職種です。
外資系とはいえ、顧客になりうるのは日本市場、つまり日本人ですから、英語が苦手な人も転職しやすくなっています。

外資系コンサルティングファーム

長時間勤務が当たり前のエリート集団という印象の強いコンサルティングファームですが、長時間勤務やプレッシャーに耐えきれず退職する社員も多いため、大量雇用する時期があるのです。
そのため、ハードルが高そうなコンサルティングファームに転職することもできます。

未経験から外資系企業に転職することは可能?

未経験でも外資系に転職する方法

英語力は必須では無い

外資系転職と聞くと、外資経験・英語力必須というイメージですが、必ずしもそうではありません。英語力はあった方がよいですが、英語力だけで内定がとれるわけではありませんし、語学力がイマイチでも外資系企業に転職している人もいます。
日本で長い大手外資系企業のグループ企業であれば、外資とはいえ社風も日本企業と大差ないケースも多く、採用ハードルは下がります。

外資系企業は中途採用がメイン

昔ながらの日本企業は新卒採用が多いのが伝統ですが、外資系企業は即戦力の中途採用がほとんどです。海外ではキャリアアップのための転職は当たり前の風土がありますし、キャリアチェンジや転職に対する抵抗感は少ないですね。
外資系企業では、社員のほとんどが中途採用者で構成されています。つまり日本支社で勤務しているのは、日本で採用された日本人ばかりというケースも多々ありますね。
昇進していくと英語力が必要になる場面も増えますが、転職してから実践的に語学を磨いていく手もあります。

経験とスキル重視

外資系企業は実力主義なので、採用面でも語学力よりもキャリアとスキルが重視されます。
日本企業でしか職務経験がなくても、キャリアを活かしてその分野のスペシャリストとして採用されるケースは多々あります。
今まで積み上げた経験とスキルを武器にして、前職との共通点のある企業を狙えば、外資系転職も十分に可能です。外資系企業は日本市場にサービスや商材を販売するために、日本国内向け営業部隊の求人も多いですね。
海外転職なら、日系グローバル企業の海外勤務を狙うという手もあります。

外資系企業で未経験転職OKのおすすめの業界

外資系が未経験でも、業界経験があれば転職できます
外資が積極的に日本進出している業界などが、特に狙い目です。

医薬・製薬業界

高齢化の影響もあり製薬業界は市場規模が急速に拡大しています。海外の製薬メーカーが国内進出しているケースも増えており、中途採用にも積極的ですね。
各社の競争も激化しているため、優秀な人材を高給で確保しようという動きが拡大しています。なかでもMR職は外資系未経験者でも採用されやすい職種です。

生命保険業界

規制緩和の影響もあり生保業界も外資系の日本進出が増えていて、日本国内市場向けの営業職の求人募集が多いですね。
日系生保が外資に買収され、企業風土も一新して新規求人するケースも多々ありますね。
生保の営業職は、専門知識や経験よりも、人とのコミュニケーション能力に長けている人が活躍できます。人との信頼関係をいかに構築するかが重要なスキルなので、未経験でも採用されやすいですね。

コンサル業界

コンサル業界は、未経験でも前職の経験を活かせる職種なので、社会人経験のある30代の中途採用にも力を入れています。コンサルタント経験がなくても、専門制の高い業界知識や対人スキル、タフな業務遂行能力、短時間での文書作成能力が求められます。
優秀な若手人材のポテンシャル採用も多々あります。

女性が未経験から外資系企業に転職する方法

未経験職種ではなく、経験を武器にする

日本企業であっても、全くの未経験職種への転職はハードルが高いです。
外資系企業は、実績のある即戦力になる人材を求めているので、未経験職種への外資系転職は男女問わず難しいでしょう。ただし外資系企業が初めてであっても、志望職種に前職との共通点があれば外資系転職は可能です。
技術系スペシャリストだけでなく、ベテラン営業職なら年収アップもできるでしょう。

事務職でも外資系転職できる

外資系企業にもバックオフィス系の事務職、総務・人事・経理などの職種はありますし、重要な仕事です。
新規の日本進出する外資系企業などは、日本の税制やルールに不慣れな場合も多いため、英語力よりも実務経験を重視して採用するケースもあります。経験職での専門知識とコミュニケーション能力をアピールして、外資系企業へ転職する方法もアリです。

知らないままだと後悔する!外資系企業への転職の落とし穴とは?

1人当たりの労働量が多い

外資系の給与の高さはご紹介してきたとおりですが、特にランキングでも1位に輝いた外資系金融では、20代にして年収3,000万円という高収入も実際にあります。

しかしながら、このような高収入だからこそ、そう何人も雇用できる予算が海外の本社から割り当てられないため、結果的に採用人数が少なくなるのです。
すると、仕事量が少数精鋭に割り振られ、1人が受け持つ仕事が多く、深夜まで勤務ということもあり得ます。

高収入の代償…「リスクプレミアム」に注意

経済用語のリスクプレミアムとは、リスクに応じて期待する上乗せの収益を指します。
つまり、あなたが外資系に採用されたとして、上記で紹介したような「いつクビになるかわからない不安」「激務」というリスクプレミアムとして、高収入が成立しているのです。

明日、自分の席があるか分からないという不安

能力主義、成果主義、実力主義の外資系ですから、結果が残せなければ、明日にもあなたが座る席はなくなっているかもしれません。

実際にある日出社した外資系社員が、会社のゲートを通過できずに、別室に通され、退職勧奨され、翌日から自分の席がなくなったというケースもあります。
日本ではまず考えられないハイリスクで不安定な日常に耐えられるだけの精神力が必要です。

終身雇用のない不安

外資系には、社会保険などの福利厚生はほぼ無く、退職金制度もありません
この背景には、終身雇用という概念がないことが挙げられます。
長期的に採用する気が元からないために、退職金もなく(その分ベース給は十分もらえますが)、入社・退社のたびに手続きが必要な福利厚生も省いているのです。

そのため、外資系に転職するならば、いつクビになっても構わない、安定した日常は切り捨てる、というくらいの覚悟が必要です。

企業の国籍による文化の違いや本国とのパワーバランスに振り回される

外資系企業は母国・本国など、企業の国籍によって企業カルチャーが大きく違います。
ライフバランス重視タイプのヨーロッパ系企業と、企業利益重視でバリバリ働くアメリカ系企業では、企業文化も働き方も異なります。
中国・韓国・アジア圏の企業は、欧州・米国とはまた別の独特の文化があります。

また、合弁や合資など資本状況やバランスにより、本国との力関係が異なります。一般的な外資系企業は本国からの指示や発言力が強く、承認や決済に時間がかかるケースも少なくありません。
日本で長くビジネス展開していて、企業全体における日本の利益率が高い外資系企業は別ですが、外資系企業では本国の指示に振り回されることも多々あります。
資本状況や進出形態によりパワーバランスが違いますし、本社にとっての日本法人の位置づけによって、従事できる仕事内容や権限も異なってきます。

英文レジュメ、英語インタビューは対策必須

外資系企業は英語で履歴書や職務経歴書を求められることが多く、面接も英語で実施される場合があります。
社内の公用語が英語である企業も多々ありますし、担当業務によっては英語や他言語がベースになることもあるでしょう。採用決裁権が本国にある場合は、最終段階の選考で対面やTV電話・Skypeなどを利用して、英語インタビュー実施されることもあります。

外資系転職では必須!重要なレジュメの基本内容を徹底解説


レジュメは、外資系企業に提出する応募書類のことです。
日系企業では耳馴染みのない言葉ですが、外資系企業に転職するなら、レジュメの作成は必須です。
レジュメには、職務経歴書や履歴書を合わせた形式のもので、「要約」の意味があり、簡潔にまとめる能力が必要となります。

外資系転職の第一関門。英文レジュメと日本式履歴書との違い

英文レジュメの需要は高い

外資系への転職のハードルが高いという意識が広まっているのは、やはり「英語力」が求められる点でしょう。
外資系では、基本的にレジュメを作成するにあたって、英語で作成することを基本としています。
転職の応募時の提出書類として、日本式の履歴書ではなく、英文レジュメを求めている外資系企業は多いのです。

「性別」は必要なし

日本式の履歴書と違うのは、「性別」を書く必要はないということです。
LGBTに寛容な外資系では、能力を重視するために性別を度外視しています。
また、日本式の履歴書の多くに含まれている特技や趣味なども書く必要はありません。

英文レジュメでは、日本式履歴書と違って、形式は自由であり(後に紹介する“アメリカ式”“イギリス式”などの国による書き方のスタンダードはあります)、自分がアピールしたいと思う項目をクローズアップしてPRすることができます。

レジュメはアメリカ式とイギリス式の2種類

アメリカ式英文レジュメの特徴

1)生年月日(年齢)家族構成などの個人情報は書かない
2)学歴は最終学歴のみでよい
3)前職までに経験してきた業務内容や、アピールすべき業績を絞って書く
4)職歴は逆編年体式(職歴の新しいものから古いものにさかのぼって書く方法)で書く

イギリス式英文レジュメの特徴

1)家族構成を書く(現在一緒に暮らしている家族に限定する企業もある)
2)生年月日(年齢)書く
3)学歴は最終学歴に限らず、高校や中学にもさかのぼる
4)職歴は編年体式(職歴の古いものから新しいものへ時系列で書く方法)で書く

【超基本】レジュメの書き方

1)最初に氏名と連絡先を明記する(HEADER)

あなたのレジュメであることが一目で確認できるように、まずは氏名と、すぐに連絡のつく電話番号、メールアドレスなどを記載しましょう。
特にあなたの氏名は、レジュメのフォントサイズの中で最も大きくなるように書きましょう。

2)目的と職歴の要約を書く(OBJECTIVE/SUMMARY)

目的は、日本式履歴書にはない項目ですが、レジュメを送付する目的を記載します。
具体的には、「貴社の○○部門でマネジメントを行いたい」などのように、希望職種やポジションについて、2~3行にコンパクトにまとめたものです。

さらに、職歴についてもまとめます。
あなたのこれまでの職歴の中でも、採用担当者にアピールしたいものをピックアップして、まとめましょう。
すべての職歴を書いてもアピールにはなりません。
目をひく業績、キャリアプロセスに限定して、4~5行でまとめることをおすすめします。

3)職歴を詳細に書く(WORK EXPERIENCE)

前述したように、アメリカ式とイギリス式の書式がある英文レジュメですが、応募する外資系企業の傾向によって採用する形式を使い分けるとよいでしょう。

たとえば同じ外資系でも日本のマーケットが非常に広く、社員も日本人が多いような場合は、採用に日本人が関わっている可能性が高いため、イギリス式で時系列に職歴をまとめます。
これは、時系列にまとめるほうが日本式に近く、違和感を持ちにくいからです。

一方、マーケットは海外の方が広く、社員の中に日本人があまり目立たないような企業の場合は、アメリカ式で職歴を書きましょう。
海外企業の子会社のような外資系企業の場合、採用に日本人が関わらないケースが多く、日本式に近い編年体式の職歴を好まない採用担当にあたる可能性が高いからです。

4)学歴を書く(EDUCATION)

学歴は、最低でも最終学歴を記載しましょう。
企業によっては、高校までさかのぼって記載するように求めてくるところもありますが、大学、もしくは大学院の最終学歴があれば十分です。

5)資格を書く(SKILLS)

ここでも所有しているすべての資格を書くのではなく、あなたが応募する職種・ポジションに関係のある資格に絞って記載します。

TOEICのスコアがあれば、ここに記載しますが、スコアを取得した西暦を併せて記載しましょう。
あまりにも取得してから年月の経ったスコアは、たとえ高得点でも参考にし難いからです。

6)特記事項を書く(ADDITIONAL INFORMATION)

日本式履歴書でも、「本人希望欄」があり、そこに希望の部署などを書くことがあるでしょう。
英文レジュメでは、職歴に追加してアピールしたいキャリアや業績などを記載します。
ここは、自分をさらに企業に売り込むための場所だと思って、あなたの輝かしい業績などを披露しましょう。

7)紹介状の有無を書く

最後に転職エージェントなどからの紹介状がある場合は、その添付があれば記載しましょう。

レジュメは手書きNG

日本式履歴書は、基本的に手書きで提出するのが一般的ですが、英文レジュメはデジタルで作成するのが基本です。

どんなに手書きに自信があっても、郷に入っては郷に従え。
英文レジュメはパソコンで作成しましょう。

英文レジュメテンプレート・サンプル

英文レジュメを一から自分で作成しようと思うと、かなりの時間がかかります。
また、自分で作った英文レジュメが、基本的な英文レジュメの形式からかけ離れているかもしれないという不安を持つ人もいるでしょう。

そのような場合は、以下のようなサイトを参考にして、テンプレートを自分仕様にアレンジしていく方法をおすすめします。

参考:http://www.jac-recruitment.jp/knowhow/resume/english.html

ライバルと差をつけ面接へたどり着くためのレジュメ作成7つのポイント

①冒頭4~5行が重要

書類選考の時間は短縮されがちですから、採用担当がレジュメを一目見てあなたの経歴がわかるよう、レジュメの初めにキャリアの要約をするようにしましょう。

②箇条書きで簡潔に

日本人が英文レジュメを作成すると、慣れていない人ほどA4で3~5枚など、かなりのボリュームになることが多いものです。

でも、英文レジュメは基本的にA4サイズの用紙1枚にまとめなければいけません。
どんなに経験した役職が多い人でも、2枚が限度です。
採用担当者は、あなたのスキルやキャリアを見るとともに、それを凝縮してまとめるだけの合理性があるかどうかも見ています。

このことから、アピールしたいことを凝縮させ、要点をまとめる技術が求められます。
日本人特有の丁寧な言い回しではなく、簡潔な事実を記載するように心がけましょう。

③謙遜無し積極的な自己アピール

英文レジュメには日本企業向けと違い、自由に書ける「ADDITIONAL INFORMATION」項目を作ることもできます。
キャリアやポジションの他にアピールしたいことがあれば、どんどん主張しましょう。
日本人の美徳「謙遜」も不利になりがちなので注意してください。
外資系では、謙遜すればそれが真実を受け取られてしまいます。
あなたの功績が誇るべきものであるなら、それはそのまま卑下することなくアピールしましょう。

外資系企業で即戦力となるような、具体的な経験やスキルが重要視されます。

④学歴はスキルに繋がる部分をアピール(学部や専攻、研究・論文実績など)

日本ではそこそこ顔のきく大学出身であっても、外資系では名前も知られていない大学だったということはよくある話です。
外資系企業に応募するなら、学歴は大学名を記載するだけでは不十分です。

大学名よりも、むしろ学部時代に何を専攻し、どんなことを研究してきたのか、または学会発表などの経験があるなら、その論文のタイトルやどの学会で発表してきたのかというように、実務につながる具体的な内容を記載して採用担当者にアピールしましょう。

⑤海外知識の豊富さ

ビジネスシーンでの文化の違い・商習慣の知識はスキル同様のアピールポイントとなります。
海外勤務、海外との取引の経験など、国外でのビジネスキャリアをアピールしましょう。
また、採用担当者だけでなく現場責任者も目を通すため、現場目線も加え、惹きつけるものを意識して作成しましょう。

⑥カバーレターを添付すると有利

日本でも履歴書などの応募書類を提出・郵送する際に、「添え状」「送り状」「送付状」と呼ばれる添付書類があります。

英文レジュメにも、「カバーレター」を添付するというルールがあるのです。
カバーレターは必須ではありませんが、これを添付しないと「海外のマナーがわかっていないのかな」と思われてしまっても仕方ありません。
カバーレターの内容には、以下のような内容が含まれることが多くなっています。

(1)応募に至った経緯(ここで希望職種を書いてもOK)
(2)キャリアの中でも主張したい点と、簡潔な自己PR
(3)カバーレターと英文レジュメを読んでいただいたことに対するお礼と、今後の選考への意欲

⑦ホスピタリティも評価ポイント

採用担当者への配慮は欠かさない

採用担当者は、激務の時間を割いてあなたのレジュメを読んでくれています。
少しでも読みやすいよう、採用担当者の負担軽減を考慮してレジュメを作成しましょう。

具体的には、氏名や連絡先などのヘッダー部分のフォントは大きく、それ以外の部分も小さすぎないようにして、カバーレターでお礼を述べましょう。

見た目のバランスや字体の統一感、ミスのない魅力的な表現方法を取り入れる

日系企業でも求められることは、外資系企業でも求められることがあります。
それは、レジュメを作成する際、フォントを統一し、誤字・脱字のないように配慮することです。

また、レジュメはあなたの広告のようなものですから、あなたという商品をより魅力的に見せるための文章表現を用いましょう。

これで失敗なし!外資系転職の面接【質問・回数・服装・結果】総まとめ

外資系転職の面接の方法

外資系企業には、業界・職種に応じてさまざまな面接方法があります。

電話インタビュー

一次面接に採用されることが多い方法です。面接の相手は主に、海外本社やアジア地域のマネジメント担当です。電話インタビューは職場や自宅などで受けることになるので、騒音の元となるものや集中力を削ぐものは予め排除し、携帯電話を使う場合は電波状況も事前に確認しておきます。

時差の関係で、朝早い時間に実施される場合もあります。電話インタビューを朝に受ける場合は、早めに起床して、頭をしっかり目覚めさせておきましょう。

ビデオインタビュー

電話インタビューと同じ背景で利用されますが、表情が分かる・ジェスチャーを交えたコミュニケーションが取れるといったメリットがあるため、ビデオインタビューを採用する企業も増えています。ビデオインタビューのツールはSkype、FaceTime、WebDXが主流です。

基本的な注意点は電話インタビューと同じですが、ビデオインタビューではこちらの様子が見えるので、身だしなみや周囲の整理整頓にも気を配りましょう。

プレゼンテーション面接

プロダクトマネージェーやプリセールスなど、プレゼンテーションの多いポジションで実施される面接方法です。所定の課題に対して、リサーチから分析、資料作成、当日のプレゼンテーションまでを行わせ、即戦力であるかを見ます課題は、架空の製品であることが多いです。

方法はケースバイケースで異なりますが、自分のPCを持ち込む、事前にデータを送る、ハードコピーを持参するなどがあります。

グループ面接

新規ビジネスの立ち上げのポジションの採用で、採用決定者が複数にまたがる場合に実施される方法です。すべての面接を終了した後に、合議制による最終決断を下すための面接方法です。

1日に複数名と面接するので時間と労力が多く掛かりますが、入社後に関わることになる人物と事前にコミュニケーションが取れるので、求職者側としてもスムーズに業務に入れるメリットがあります。

ケース面接

外資系戦略コンサルティングファームなどで実施されます。与えられた資料の情報から課題を見つけ出し、それを解決する思考のプロセスを確認する目的で行います。具体的には、知的好奇心・傾聴力・論理的思考力と、これらを総合した頭の使い方、創造性やアイディアを生み出す能力などを見られます。

外資系転職の面接回数

外資系企業は面接が2回~5回程度と、日系企業より多めです。各面接の間隔が開くことが多く、直属の上司・部門の部長・人事部・現場リーダー・他部署のマネージェーなど、いろいろな顔ぶれで何度も面接が行われるのも、外資系企業の採用の特徴です。

外資系転職でよく聞かれる質問内容・回答例

自己紹介系の質問

これまでに受けてきた教育内容・これまでに経験してきた業務内容やプロジェクト・今後目指しているキャリアやポジションをヒアリングすることが主な目的です。特に、「自己紹介をしてください」と訳せるような質問をされた場合は、プライベートに関することではなく、自分の仕事について簡潔に分かりやすく回答します。

趣味などに関する質問をされることもあります。趣味や余暇の過ごし方などについて聞かれたときは、「それをすることで、どのように仕事に役立っているのか」にポイントを置き、簡潔に回答します。

以前の職歴についての質問

「なぜ前の仕事を辞めるのか」「職場の対人関係で問題を起こしていないか」、「仕事が長続きしないタイプなのか」といった不安要素について探るのが目的です。

日系企業の面接と同様に、「ネガティブなことを言わない」「転職・退職の理由をポジティブなものにする」ことが大切です。「新しいことに挑戦したいから転職する」とアピールできる文脈で回答しましょう。

応募企業・業界・スキルに関する質問

「なぜ、この業界を選んだのか」「なぜ、業界の中でもこの企業を選んだのか」、「この企業のために何ができるのか」といった質問です。これらの質問をすることで、応募企業について充分に理解しているか・即戦力となるスキルを有しているかを確認しています。

回答内容としては、応募企業のセールスポイントを具体的に挙げ、業務に直結する保有スキルや経験を述べましょう。ただし、やりすぎると調子のよい人と思われて逆効果です。

キャリアプランに関する質問

急に辞めてしまう人を排除する目的の質問です。将来の計画について質問されたときは、事実がどうであっても、「その企業で5年以内にやり遂げたいこと」を述べるのが模範解答です。

逆に、絶対に言ってはいけないのは「将来の計画が明確に決まっていない」という回答です。特に、「給与の高さだけで決めた」「海外で生活したいので応募した」という人は、キャリアプランまで考えていないことが多いので要注意です。

自分の弱点に関する質問

人間性や性格を見るための質問です。弱点について質問されていますが、外国人が相手の場合、「謙虚さは美徳」という日本人の常識は通用しません。

外資系の面接でこの質問をされたときは、「仕事に対して完璧を求めすぎる」など、人材として長所にもなり得る弱点を述べるのが模範解答です。なおかつ、具体的な改善努力の方法も述べるようにします。

外資系転職の面接、服装の注意点

外資系企業の面接では、プロフェッショナルな装いと清潔感が大切です。以下のポイントをチェックして、身だしなみを整えましょう。

・スーツ・シャツのシワやほつれ、ボタン
・靴はきちんと磨かれているか
・髪型が乱れていないか
・爪は短く切り揃えられ、汚れていないか
・耳垢や目ヤニ、フケ
・歯は磨けているか
・香水や整髪料の匂いが強すぎないか
・口臭、体臭が強い人は対策できているか
・衣服や靴、腕時計などは、社会的地位や立場に合った価格帯のものを身に着けているか

身に着けるものの値段は盲点ですが、「安い腕時計を着けていたためにバカにされて商談に応じてもらえなかった」という実話もあり、意外に大事なポイントです。

女性の場合は上記の注意点に加え、派手なメイクやマニキュア、アクセサリーは控え、ナチュラルな装いを心掛けます。ストッキングの伝線やヒールの破損、化粧崩れも注意しましょう。

外資系転職の面接結果の通知方法

外資系企業では面接に合格すると、オファーレターが発行され、署名をして提出すると入社が決まります。オファーレターとは、日系企業の「採用内定通知」「労働条件通知書」に該当するものです。オファーレターが届いたら、提示条件に相違がないか、内容をよく確認します。

口頭で「最終面接に合格」と言われることもありますが、正式に採用が決定するのはオファーレターが発行されてからです。
採用に慣れていない企業だと、口頭での内定通知で採用が完了したものと認識している場合があります。ですが、口頭だけでのやり取りだとトラブルに発展する危険性があるため、必ず書面で内定通知を出してもらいます。

外資系転職での英語面接、攻略するための対策ポイントは?

日系企業とは異なる外資系企業独特の価値観を理解する

採用によって企業側が得られるメリットをアピールできる

外資系企業では「英語ができること」ではなく、「英語で仕事ができること」が求められます。また、採用側と話をする際は、「WIIFM(What’s in it for me?:私は何を得られるのだろうか?)」という、営業における一般的な概念を踏まえ、企業側のメリットを提示できる必要があります。

そのためには、自分の意欲や目標を明確に話すことが大切です。ただし、自己中心的な主張と自己分析に基づく考えの提示は全くの別物です。面接官に効果的に自分のことを伝えるためには、客観的な視点での自己分析が不可欠です。

臨機応変な受け答えができる

外資系企業の面接では、型通りの対応よりも、臨機応変な受け答えができるかが重要視されます。状況に応じて柔軟に機転を利かせるためには、緊張しすぎずリラックスして面接に臨むことも大切です。適度にリラックスすることで、親しみやすくコミュニケーションしやすい雰囲気になるため、「この人と働きたい」と思わせる効果もあります。

応募企業・志望業界の情報は念入りに調べる

事業内容や業界の動向だけでなく、外資系企業の面接フローを把握し、面接回数・面接担当者の部署・役職・選考時間等についても情報を得ておきます。特にMBAホルダーは英語力に対する企業の期待値が高いゆえに、語学力の足りなさが原因で不採用になるケースも多いため、採用条件や面接担当者の人物像も調べて対策しておきましょう。

なお、外資系企業では年収交渉が行われるのが当たり前ですが、あまり高い希望年収で交渉することは失敗の元です。相場を大きく上回る金額を提示すれば、プロフェッショナルとしての相場観がない人とみなされます。最初から希望金額を提示することも避けた方が無難です。

採用フリーズが発生する場合もあるので注意

外資系企業は最終面接合格後、オファーレターを発行する際に本社の承認を得なければならない企業があります。これは、日本では法人格を持たず、支店として展開している外資系企業に多く見られる傾向です。

このようなシステムの企業の場合、「面接は合格したが、本社でオファーできないと判断されて不採用になる」というケースもあります。また、実力に問題がなくても、予想外の業績悪化で採用フリーズが発生するケースもあります。

最終面接に合格しても、オファーレターが発行されるまでは慎重に行動しましょう。オファーレターが届くまでは、絶対に退職交渉に入ってはいけません。

英語できない人でも外資系企業に転職できる?

必ずしも英語必須なわけではない

外資系であれば英文レジュメは必須ですが、必ずしも高度な英会話力が採用条件になっているわけではありません。
このことから、英文法が完璧ではなくても、英語力の中でもリーディングとライティングのスキルがある程度あれば、採用時にネイティブ並みに話せることが必須条件とは限らないことがわかります。

外資系企業に転職、実際に求められる語学力

TOEICの点数は800点以上あれば余裕だが、700点台でOKの場合も

英語力を測るために用いられるTOEICを転職条件に挙げている外資系企業もあります。
企業によって点数は異なりますが、多くの外資系では700点以上を設定しています。
TOEIC(2016)によると、700点程度のスコアは、英検でいうと準1級程度になりますかネイティレベルではなく、ビジネスレベルと日常会話レベルの中間にあたる程度の能力が求められるということになります。(参考:http://www.iibc-global.org/library/redirect_only/library/toeic_data/toeic/pdf/data/DAA.pdf)
たとえば「TOEIC730点以上」と記載があっても、英語が出来ればなお良しという意味であって、入ってからでも勉強すればOKの企業もあります。
転職前から英語に自信がある必要はあまりないということです。

キャリアアップしたいなら、将来的には英語力の向上を

とはいえ、外資系である以上、ある程度の英語力は必要です。
なぜなら、会社からの正式文書や技術関連の資料などは英語で来ることも多いため、読解能力はある程度持っていたほうがよいからです。
ただし、転職後いつまでも「ある程度」の英語力で構わないというわけではありません。キャリアアップをして職階が上がるにつれて、海外との連絡を取る頻度は高くなります。海外出張、国際電話の機会も増えてきますから、後々英会話力を上げていく必要はあります。

外資系企業に転職するために英語力以上に必要なスキル

外資系企業は実績重視

あなたがこれまでどんなプロジェクトを動かしてきたのか、営業成績をどれほど上げてきたのか、またはどれくらいの人数をマネジメントしてきたのかなどの実績が問われます。
長年ひとつの企業でゆるく働いてきた人よりも、転職回数が多くともその分実績を残してきた人が採用されやすいのです。
職務経歴書にメインで書けるような実績を残している人は、英語ができないという点を考慮しても採用されやすくなっています。

コミュニケーション能力の高さも重要視

外資系企業の特徴は、日系企業に比べて上下関係もフランクなことです。
また、同僚間のやりとりも日系企業に比べて活発であることから、コミュニケーション能力の高さが重視されます。
英語でコミュニケーションをとれれば言うことなしですが、英語ができない人でもフランクで活発な人間関係を円滑に保つのに十分なコミュニケーション能力があれば、採用されます。

英語できない人でも転職しやすい外資系企業の特徴


外資系企業であっても、海外勤務ではなく日本支社勤務であったり、お客様も日本人相手がメインの職種であれば、高度な英語力を必要とすることはほとんどありません。
外資系企業は個人の職務内容がハッキリ決まっているので、英語力を必要としない職種を探すことが重要となります。
具体的には、以下のようなケースの場合、英語力はほとんど関係ありません。

英語力不要の求人(1)日本法人が大きく、ほぼ日本企業の様な状態の企業

H&M、Forever21、GAPなども外資系企業ですが、これらの店舗で働いている人が販売中英語を使っているでしょうか?
実は、外資系企業といっても日本法人が大きい場合は、日常業務の中で英語を使うことはほぼありません。
日本でのマーケットが大きければ大きいほど、英語力は日常的に求められにくいのです。

英語力不要の求人(2)日本人の上司がいる企業のプレイヤーレベル

外資系企業といっても、プレイヤーレベルなら上司が日本人であれば日本語で業務報告を行えばいいし、カスタマー対応もほとんどが日本語で対応できます。
ところが、これはあくまでもプレイヤーレベルに限定されることに注意が必要です。
あなたがマネジメント職に昇進した場合、プレイヤーからあがってきた報告をさらに上に上げる場合は高い英語力が必須です。
しかし、昇進までに英語力を磨くことができれば、この点も問題ありません。

上記のようなケースでは、社員全員が英語に長けているわけではなく、英語力に自信がなくても転職するのに問題はありません。

英語ができない人が転職しやすい外資系企業の業界・職種

では、さらに具体的に、英語ができない人でも転職しやすい外資系企業の業種・職種とは、どんなものかご紹介します。

(1)外資系アパレル業界の販売職・マーケティング
(2)外資系ITベンダーのシステムインテグレーター
(3)機械部品外資系メーカーの営業職
(4)医療機器販売の営業事務
(5)外資系生命保険の事務
(6)外資系会計会社のマーケティングプランナー
(7)外資系銀行のリスク管理部
(8)外資系製薬会社の情報システム部

ところが、これらの業種・職種では選考の際に英文レジュメ、面接での英語インタビューが必要な場合があります。

英語力ゼロの人が外資系転職にエージェントが必須な理由

外資系企業研究が十分にできる

国によって社風も異なる

外資系といっても、アメリカ系もあればヨーロッパ系もあり、アジア系の企業もあります。
母体となっている国、本社の国籍によって、企業文化や社風は大きく異なりますので、本社の国籍は要チェックですね。
外資系企業の海外資本比率を調べることも重要です。国内資本より海外資本の割合が高いと本国の意向に強く左右され、人事制度や経営戦略が本国寄りになる傾向があります。
日本企業とは根本的に異なるカルチャーも多く、国内の常識が通用せず馴染めないケースも多々ありますので、覚悟も必要です。

企業の経営や利益状態もチェック

外資系企業は日本でのビジネス展開を諦め、すばやく撤退するということも多々あります。
日本企業では倒産となりますが、外資系の場合は日本からの撤退で会社が無くなるのです。
雇用が保証されることはありませんので、日本でビジネス継続可能かどうか?がポイントになります。応募企業が、継続的に利益を出しているかをチェックすることが必要です。

メジャーで無くても、優良な外資系企業もある

日本国内には、実は5,000社近くもの外資系企業があり、国内での知名度がイマイチ足りないけど優良な外資系企業も多々あります。
日本国内でメジャーでなくても、待遇のいい企業もたくさん存在しているのです。
隠れた優良な外資系企業の求人や情報はあまり出回りませんので、外資系求人に強い転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントで企業調査をする

外資系企業の社風も経営状態も、自分で全てを調べるのは非常に困難ですね。公開されている情報は少ないですし、企業研究や調査は素人が簡単にできることではありません。
企業の内部情報に精通している転職エージェントなら、詳しい情報を持っています。
特に外資系企業に強い転職エージェントなら、過去の実績で転職した社内の人材から具体的な話を聞くこともできます。

英文レジュメ、英語インタビュー対策ができる

外資系企業やグローバル企業では、英文の履歴書・レジュメが必須です。面接では英語インタビューもありますし、面接対策は英語インタビュー対策になります。
通常の企業研究や応募種類作成だけでなく、英語バージョンでの転職サポートが必要です。
外資系転職に強い転職エージェントなら、面接での質問例などノウハウが蓄積しています。。

外資系企業は求人サイトのみでは探しにくい

外資系企業はビジネス戦略上の理由から、求人サイトなど公開して求人していることは少ないです。昔は英語新聞で広告求人していた時代もありましたが、今は転職エージェントを利用した非公開求人で募集することが一般的です。
特に、外資系のコンサルや金融などハイクラス求人ほど非公開です。

内定率・年収・ポジションはエージェント次第

エージェントごとに独占案件を保有

転職エージェントには、さまざまな業界を横断したクライアントの求人案件を抱える大手総合型の転職エージェントと、専門業界に特化した専門型の転職エージェントがあります。
大手総合型には外資系企業の専門部署がありますし、外資系企業に特化したハイキャリア人材向けを得意とした外資系専門タイプもあります。
転職エージェントには、そのエージェントだけで独占的に取り扱っている「独占案件」もあります。特定の外資系企業と太いパイプのある転職エージェントもあり、強い信頼関係に基づいたつながりで、内定率やポジションや年収まで差がつく場合も少なくありません。

複数の転職エージェントの併用がおすすめ

転職エージェントにも専門性や強みがありますし、それぞれ企業とのパイプがあります。
コンサルタントの質と自分との相性をみて、メインの転職エージェントを決めることも大切です。企業研究や情報調査、非公開求人の紹介や転職支援サポートなど、キャリアコンサルタントのサポートを上手に利用しましょう。
外資系に強い大手総合転職エージェント、業界別に特化した専門型転職エージェントなど、複数の転職エージェントを併用利用すれば、大手企業のハイキャリア案件にてキャリアアップ、年収アップ転職できる可能性が高くなりますね。

英語力ゼロの人は必須!外資系求人に強い転職エージェント&転職サイト22社比較

外資系転職におすすめの転職エージェントランキング【BEST3】

  1. リクルートエージェント

    リクルートエージェント

    日本国内ではNo.1の最大手総合型転職エージェントです。世界規模では4位の位置ですが、アジア圏ではトップで拠点数もNO.1です。
    アジア諸国の海外現地採用求人や外資系企業、日系大手グローバル求人なども多数保有しており、年収1,000万円以上のハイクラス求人、エグゼクティブ求人なども多々あります。
    とにかく圧倒的な非公開求人数で、外資系求人も他社と比較すると倍以上の数があり、総合型ですが外資系求人でも国内トップです。

    リクルートエージェントサイト公式サイト

  2. JACリクルートメント

    JACリクルートメント

    外資系求人数では国内2位で、ハイスペックでハイキャリアな人材向けの転職エージェントです。イギリスやシンガポール、中国など世界8拠点を持ち、国内での外資系企業の転職や、グローバルポジション転職に関しては実績No.1ですね。
    外資系企業の独占案件数は国内の転職エージェントでも最大級で、クライアント企業との太いパイプがあります。ネイティブコンサルタントによるバイリンガル転職支援サービスが自慢で、英文レジュメや英語インタビュー対策などにも定評があります。

    JACリクルートメント公式サイト

    ビズリーチ

    ビズリーチ></p>
<p>管理職や専門職など<span class=ハイクラス向けの求人に特化した、登録型の人材サービスを展開しています。転職エージェントとは異なり、会員登録するとヘッドハンター経由でスカウトが届く、ヘッドハンティングサービスです。
    外資系企業のハイキャリア案件も多く、求人案件数は国内3位ですが、ハイスペック人材を狙い撃ちするスカウト形式なので、高年収で優良なハイクラス案件ばかりと評判です。
    一部有料サービスもありますが、ヘッドハンティングをじっくり待って、高条件の外資系転職をしたい人におすすめです。

    ビズリーチ公式サイト

外資系転職に役立つ転職サイト・エージェント22社比較

エージェント 種別 特徴
リクルートエージェント 総合型 日本最大級の転職成功実績No.1、国内大手のグローバル企業、外資系企業の求人案件数もトップです。アジア圏の転職にも非常に強く、外資系企業への転職ノウハウも多数蓄積されています。外資系転職なら登録必須ですね。
JACリクルートメント 総合型 外資系やグローバル企業・海外転職に特に強く、担当コンサルタントがマンツーマンで外資系企業へのキャリアアップ転職をサポートしてくれます。英文レジュメや英語インタビューなどのネイティブチェックも心強いです。
Spring転職エージェント(アデコ) 総合型 世界60カ国以上に拠点を持ち、世界No.1シェア「アデコ転職エージェント」から2017年5月に名称変更しています。圧倒的なグローバルネットワークと、専門分野に精通したコンサルタントにより、内定率も高いと評判です。
type転職エージェント 総合型 東京・神奈川・埼玉・千葉など首都圏をサービス対象エリアとし、20代〜30代のIT転職に強みがあります。IT系の外資系企業や日経グローバル企業の案件も多数保有しています。
パソナキャリア 総合型 丁寧なコンサルティングに定評があり、利用者満足度の高い転職エージェントです。外資系企業の非公開求人案件も豊富で、初めての外資系転職を目指す人には、特におすすめです。
マイナビエージェント 総合型 外資系企業や日系グローバル企業への転職案件も多数保有、キャリアコンサルタントの親身なアドバイスや丁寧な対応に定評があります。
doda 外資系企業の求人も多数保有し、外資系IT企業や外資系メーカー・金融などが得意です。独占求人も多く保有しているのが特徴です。
ランスタッド 世界35ヶ国に拠点を持つ、世界最大級の外資系人材紹介会社です。一流のキャリアコンサルタントが揃っており、グローバル・ハイクラス志向の方には、特におすすめですよ。
キャリアカーバー ハイキャリア特化 ヘッドハンティング大手と提携したスカウト型の会員制転職サイトで、ハイクラス限定・エグゼクティブ人材向けです。
ビズリーチ ハイキャリア特化 国内最大級のエグゼクティブ向け会員制転職サイトです。敏腕ヘッドハンターによりスカウトがあり、年収1,000万円以上の管理職、専門職、大企業のグローバル求人、人気の外資系企業の求人にオファーがあります。
アージスジャパン 外資系特化 外資系転職に特化し、消費財からラグジュアリー、製造業、製薬など、業界に精通したコンサルタントが在籍しています。全国対応で評判も高いエージェントです。
ヘイズ 外資系特化 グローバル・バイリンガル人材向けのイギリス系の転職エージェントです。金融・不動産・コンサルティングなど、専門職を中心に強みがあり、関東3ヶ所と大阪にオフィスがあります。
beoキャリア 外資系特化 20〜30代のバイリンガル人材、MBAを活用した転職に強みがある外資系転職エージェントです。東京と大阪に拠点があり、専任のコンサルタントが転職サポートします。
CDA 外資系特化 外資系企業とエンジニアの転職に強い人材紹介会社で、東京・大崎にオフィスあり。経営層や管理職、技術系、特にIT系に強いです。
ムービン コンサル、金融 コンサル業界とファンド・M&A金融転職に特化した専門部隊を持ちます。レジュメ添削や面接対策も非常に手厚いサポートです。
アンテロープ コンサル コンサル業界と外資系金融業界を得意とし、主要な外資系コンサルティングファームとのパイプがあります。経営戦略、事業戦略、企業再生、M&A、財務金融系コンサルに強いです。
コンコード コンサル 親身なキャリア相談と面談に定評があり、徹底的に面接対策をサポートしてくれると評判です。コンサルティング業界の面接は難易度が非常に高いので有難いサービスです。
コトラ 金融 キャリアコンサルタントは金融業界出身者で固めた、外資系金融に特化。ハードル高めの外資系金融転職に、中長期的なサポートを実施。
メディサーチ 製薬 外資系専門ではありませんが、製薬業界に強みがあります。MRやマーケティング、創薬、臨床、学術研究など、製薬業界の求人多数あり。
ヘイズスペシャリストリクルートメント 製薬 外資系企業の求人専門で、製薬業界の専門部隊を持ちます。MR職だけでなく、管理職・経営幹部やバックオフィス部門の求人も多数あり。
アズール&カンパニー 消費財 保有案件の8割が外資系企業で、高級消費財やスポーツ・エンターテイメント業界に強みがあります。P&G、日本ロレアル、ユニリーバ、LVMHなど、太いクライアントにしています。
ISSコンサルティング 製造業 外資系専門で、特に自動車・機械・化学といったメーカー求人に強く、技術職・エンジニア職の外資系転職に強みがあるエージェントです。

まとめ

外資系企業への転職は、日本企業の勤務経験しかなくても十分に可能です。
まったくの未経験職種で、初めての外資系転職はハードル高いですが、キャリアのある業種・職種ならできます。ただし、外資系への転職は日本企業の転職とは応募書類も異なるケースも多く、企業風土も独特です。
事前調査や転職支援など、外資系ならではの転職サポートがポイントになります。

未経験から外資系企業への転職なら、転職のプロである転職エージェントに相談することが一番です。
外資系企業の研究が十分にできるため、自分に合った企業の紹介をしてくれます。また、外資系企業への転職では必須な英文レジュメや英語インタビューの対策を行ってくれます。
外資系企業への転職に強い転職エージェント、総合型や専門特化型のエージェント、スカウトサービスなど、併用登録して活用することがおすすめです。