教員から民間に転職するなら？辞めたい理由とおすすめの転職先

教師を夢見て志したものの、現実とのギャップに疲れ果てて教員を辞めたいと思う人は少なくありません。しかし、子どもを相手にしている教員から利益を追求する民間企業に転職するにはリスクが高いと思ってしまうことでしょう。

ここでは、教員を続けていくのはツラいという人のために、教員を辞めたい理由や向いていない人の特徴、教員から民間へのおすすめの転職先を紹介します。

doda

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職種: オールマイティー
公開求人数: 200,034件
対応地域: 全国
おすすめ年代: 20代～

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1 教員を辞めたい理由は？
2 小学校・中学校・高校、それぞれの辞めたくなる理由は
3 教員が向いていない人の特徴は？
4 教員を辞めることでのメリットは？
5 教員から転職、選択肢は地方公務員？民間企業？
- 5.1 地方公務員に転職を目指す教員は多い
  - 5.1.1 メリット
  - 5.1.2 デメリット
- 5.2 民間企業への転職は難しいからと諦めなくていい
  - 5.2.1 学習塾や予備校の講師
  - 5.2.2 家庭教師や出版社、児童相談員
6 教員から民間企業へ転職するメリット・デメリット
- 6.1 民間企業に転職するメリット
- 6.2 民間企業に転職するデメリット
  - 6.2.1 利益重視
  - 6.2.2 業績で給料が上下する
7 教員から民間に転職、おすすめの転職先は？
8 教員から転職、面接や応募書類のポイントは？
9 まとめ

教員を辞めたい理由は？

激務すぎて時間がない

学生時代に教員を志し、実際に教員の職に就いた人の多くが、現実とのギャップに悩まされることになります。その理由として、実際の業務が多過ぎて激務過ぎることです。教員は授業を教えるのは当然のこと、各生徒への連絡事項、宿題やテストのチェックなどを生徒が帰宅するまでに終わらせなければいけません。

しかし、学校内での行事はもちろん、学年や学校全体での打ち合わせ、掃除・片付け、見回り、保護者とのやりとりなどでも学校を動き回るため、休み時間だけでは業務を終わらせることができず、残業や仕事の持ち帰りは日常茶飯事となっています。特に担任となる教員には余裕となる時間があまり存在しません。

給与が少ない

そのため、激務の割に見合った給与が支払われていないと実感し、教員を辞めたくなることが多くあります。給与を上げてほしいと思う人もいれば、そのままでいいから時間を取れるようにしてほしいと願う人もいます。しかし、公務員である以上、どれだけ授業が分かりやすく勤めても、部活で好成績を収めても、頑張った分だけ給与が上がるシステムではありませんので、現状を激変することは極めて難しい状況といわざるを得ません。

モンスター的な保護者とのやりとりが辛い

近年、何かと問題になっているモンスターペアレントは、ただわがままな事案を要求するだけではありません。自分が度を過ぎた要求をしていることに気付かず、それを正当性があるかのように主張してくるので精神的なプレッシャーを与えてきます。

何をいっても解決できず、放っておいても収まらず、教員一人では到底無理ですが、同僚からは嫌な保護者に当たって運がなかったと済まされてしまうこともあります。このようなモンスターペアレントに遭遇した場合は、周囲のフォローもあまり期待できないので我慢する日々が続き、辞めたくなってしまうケースがあります。

生徒との関係性構築が難しい

一昔前と違い、生徒と教員の距離関係が難しいのも悩みにあります。親が教員に強く当たることが多くなり、生徒からも尊敬されにくくなっているのもあるでしょう。少し感情的になろうものならパワハラと訴えられる始末です。

また、上記のように教員は時間がとれないこともあるので、生徒一人ひとりとの接する時間が短くなってしまいがちです。そのために生徒との距離関係の構築が難しくなっています。当初思い描いていた理想の教師像とギャップが出てしまうので、辞めたくなってしまうことがあります。

小学校・中学校・高校、それぞれの辞めたくなる理由は

小学校教員を辞めたい理由

残業が多すぎる

小学校の先生は、通常子ども達が下校した後16時以降に、会議や授業の準備を始めます。それまでは休憩時間がほとんど無く、16時以降もトラブルが発生すると、その処理に追われ、連日のように帰宅時間は遅くなります。採点や事務仕事は自宅に持ち帰って行うことが多く、夏休みや冬休みなども研修の予定が詰まっています。

学級崩壊

授業中に注意してもおしゃべりをやめない、席につかずに歩き回る、授業を受けている子ども達の邪魔をする、など児童の問題行動が急増しています。受け持ちのクラスに複数人このような児童がいると、あっという間に学級崩壊に追い込まれ、保護者から指導不足が原因と批判されることが多々あります。

保護者対応がつらい

教員を辞めたい理由で最も大きいのは、保護者対応の大変さによるものです。教師が子供に注意や指導を与えると、子供の言い分を鵜呑みにして逆上した親からクレームが来るケースが日常的に起こっています。言いがかりや恫喝に近い内容のものも多く、ベテランの教師でさえも精神的に疲労し休職に追い込まれる大きな要因となっています。

中学校教員を辞めたい理由

部活の負担が重すぎる

部活動の顧問を引き受けてしまうと、平日だけでなく土日も練習や遠征試合で出勤しなければいけません。その結果、元々長い拘束時間がさらに大幅に伸び、授業の準備など本来の教師の仕事が後回しになって、残業や家への持ち帰り仕事量が増えてしまいます。

部活で休日に1日出勤しても、手当は3000円ほどしかつきません。その上遠征のための交通費は自費負担で、金銭面の負担も重いです。

負担の大きい部活顧問の仕事は、若手教師に押し付けられる傾向があります。

部活によるブラックな労働環境を改善したいと、若手の教員が部活の顧問を引き受ける・引き受けないの「選択権」を求めて、ネット上で約2万3500人分の署名を集めて文科省に提出したことが話題になりました。教師の部活を巡る待遇に関する問題は社会問題にもなっています。

思春期の生徒対応が難しい

中学生は体の成長と心の成長のバランスが取りにくい時期で、不登校やいじめなどのトラブルが起きやすくなります。

問題を抱えている子の対応は担任教師が引き受けますが、簡単に解決するケースはまれで、対応に追われる教員は時間も労力も吸い取られます。中には万引きや暴力行為などの犯罪をおかす生徒もおり、注意や指導の際に反抗的な態度を取る生徒もいて、校内で教師が身の危険を感じることもあります。

また、教員は問題を抱えている生徒の親と連絡を取らなければいけないこともありますが、子供の問題の原因はすべて学校や担任にあると逆ギレする親もいます。

一方で、子供に対して無関心な家庭や、貧困で子供の十分な食事や教育費を用意できない家庭も存在し、子供と家族のケアに教師が奔走せざるを得ないケースもよくあります。

高校教員を辞めたい理由

生徒との年齢が近すぎて付き合い難い

高校教員は生徒との年齢が近く、新卒の場合は4歳差という兄弟・姉妹でもあり得る年齢差のため、ほとんど同級生のような感覚で話しかけられることも多いです。

友だち感覚で馬鹿にした態度で接してくる生徒もいて、下手をすればなめられることもあり、教育的指導がしにくくなって教師のやりがいを失っていく人も多いのです。

部活動顧問なら時間外も休日出勤も当たり前で辛い

通常の授業準備、授業、学級経営、校務分掌だけでも辛いのに、これに加えて高校教員の場合は部活動の顧問もあり、さらに業務量が増えます。

平日は放課後の貴重な授業準備の時間を割いて部活動の指導・監督をするため、肝心の仕事は自宅に持ち帰る教員も多いものです。休日ですら、遠征や対校試合で泊りがけでの仕事になることも多く、休みなしの週末が続きます。

そもそも教育課程に組み込まれていない部活動のために休日出勤したくない、という教員も多いです。

自立性の尊重と干渉のバランスが難しい

高校生は身体的にも精神的にも大人に近づいてくる年齢であり、生徒の自主性や自立精神を促すという目的のためにも、教員が過干渉するわけにもいきません。

しかし、高校3年生にもなれば、就職か、進学か、今後の進路に関わる重要な指導内容も含むため、放置しすぎても責任追及される可能性があります。進路は本人の希望をききながら現実的に可能な範囲を示すなど、適切な距離で適切な態度をとることが求められますが、この見分けが大変です。

干渉しすぎて受験に落ちた場合は生徒や保護者から逆恨みされることもあり、非常に繊細な対応が必要になります。

教員が向いていない人の特徴は？

プライベートの時間も大切にしたい

教員は時間に追われることが多く、平日は夜遅くまで授業の準備をして、休日も部活動や研修でつぶれます。プライベートの時間を確保することはほとんどできないので、自分の時間を大切にしたい人や、プライベートを充実させたい人には向いていません。

また、休日にも生徒や保護者と出くわす可能性があるので、ある程度身だしなみや振る舞いには気を付けておかなければいけません。

ネガティブ・マイナス思考

教員はマイナス思考で自分に自信がない人だと、それが生徒にも伝わってしまい生徒からの信頼を得ることができません。

教師は精神的にも辛い仕事です。生徒からなめられる、ベテラン教師とそりが合わない、モンスターペアレントに文句を言われる、これら全てに気落ちしてしまっていては仕事になりません。

ある程度開き直れて柔軟な思考を持っている人の方が教師には向いています。

管理能力がない

どの仕事をどういった順番でこなせば効率的に仕事ができるか、どうやって授業を進めれば予定通りにいくか、教員は管理能力が必要な場面が多い仕事です。

部活や授業だけでなく、その合間に自分の仕事を進めていかないと仕事は溜まる一方です。色んな仕事を同時にこなしていかければいけないので、マルチタスクができる人でないと厳しいです。

教員を辞めることでのメリットは？

モンスターペアレントを気にする必要がなくなる

教員にとって最も精神的に辛いのがモンスターペアレントです。しかし、教員を辞めたらモンスターペアレントに悩まされる必要がありません。

「先生」という模範的でいなければならない立場から解放されるため、肩の荷が下りて自由になったと感じる人も多いです。子供や保護者と街で合うかもしれないといった悩みもなくなるので、休日もストレスを感じなくなります。

仕事の時間が減ってプライベートの時間が増える

教員は平日だけでなく、休日ですら部活や学校行事、研修などで朝から晩まで働かなければいけないことも多いです。しかし、教員を辞めることで平日の帰宅時間は早くなり、休日もしっかりと休めるようになります。残業があったとしても残業手当を支払われるため、理不尽なサービス残業はなくなります。

仕事の時間が減ればそれだけ、家族や友達と過ごす時間、1人で過ごす時間を大切にできてプライベートも充実します。

自分の出した結果が給料に反映される

教員はどれだけ残業をしても結果を出しても給料は変わりません。民間企業の平均給与額を参考にされているため、平均的な給料です。仕事の拘束時間や業務内容を考えると給料は低いです。

年功序列で給料が上がっていく方式なので、どれだけ結果を出したとしても給料は同期と変わりません。民間企業では実力給になっている企業も多いので、結果を出せばそれだけ給料が上がるチャンスです。

教員から転職、選択肢は地方公務員？民間企業？

地方公務員に転職を目指す教員は多い

教員から転職する上で、公務員の安定性を確保したいがために、地方公務員を目指す人は少なくありません。公務員試験も一度クリアしているだけに、あまり抵抗はないといえます。いきなり民間企業に転職するのは何か不安を感じるという人は、地方公務員からリスタートすることを考えています。

メリット

地方公務員へ転職するメリットには、継続的な収入の安定がいえます。これまでと同様に倒産のリスクはありませんし、福利厚生面が充実しています。民間企業に比べて安定さでは優位といえるでしょう。

また、配属先にもよりますが、民間企業と比べて残業が少ないのも魅力です。必ず達成しないといけない売上のノルマは存在しませんから、民間企業に不安を感じる人には向いているでしょう。

デメリット

教員の仕事は、基本的に立ち仕事が多いものです。子どもを相手にしているので、体を動かすことも多いです。一方で行政などの地方公務員は一日中デスクワークとなりがちです。体がなまることがありますので、体を動かしたい人には向いていないといえます。

さらに、教員時代にはあまりなかった上下関係が見受けられます。教員時代は年齢的な先輩後輩は多少あるものの、学年ごとの内容は差がありませんから、実務内容に違いが見られません。しかし、地方公務員となると職場の上司・部下という関係が生まれ、職務内容にも差が出てきます。そういった点で、転職後に職場に馴染みにくいことがあります。

民間企業への転職は難しいからと諦めなくていい

教員からの転職先として、真っ先に候補となるのは教育関連業界といえます。教員免許を取得しているだけで有利となりますし、何よりも教育の現場を知っているのは利点です。

学習塾や予備校の講師

学習塾や予備校の講師は勉強を教えるという点で共通点があります。もちろん、学校の授業と志望校に合格するための講義では意味合いが違いますが、生徒に教えるという点では畑違いの職種に挑戦するよりかは教員に向いているでしょう。

家庭教師や出版社、児童相談員

講師とは違いますが、家庭教師も勉強を教える点では共通といえます。教師1人で数十名の学級ではなく、一人に付っきりで教育できるので、本当に教えてあげたかった内容やもっと深く掘り下げた勉強を指導することができます。

教育関連の出版社は、持っている専門知識を存分に活かすことが可能です。子どもと接する機会が多い教員にとって、児童相談員の仕事も向いているでしょう。

教員から民間企業へ転職するメリット・デメリット

民間企業に転職するメリット

給料が上がる

小学校教員はどんなに残業しても、時間に合わせた残業手当が発生しない規則になっています。一方民間企業では、労働時間に応じて残業代を出すことが法律で決められていて、異業種転職をすると給料が上がる可能性が高くなるというメリットがあります。

実力次第で出世コースに

小学校教員の昇進の仕組みですが、能力によるというより年功序列で決まることがほとんどです。管理職に自分は正当に評価されず昇進の見込みがないと思っている人や自分の能力に見合った収入をもらえていないと考えている人は、成果主義方式の民間企業に転職することで、これまでのキャリアにかかわらず能力さえ伴えば出世コースに乗ることが可能です。

帰宅時間が早くなる

残業時間のコストカットの徹底や労働基準法を守るために、従業員の残業時間をむやみに増やさないようよう民間企業の多くが労働時間をコントロールしています。拘束時間の長さに嫌気がさしている人は、民間企業に転職することで帰宅時間を早くし、ワークライフバランスを取り戻す可能性が高まります。

民間企業に転職するデメリット

利益重視

学校で公務員として働くことと、民間企業で働くことの一番大きな違いは、民間企業は何よりも利益を追求する場であるということです。どんなにキャリアの浅い社員であっても利益を出すことが求められますし、どんなに社会的意義のある事業であっても利益が望めなければ打ち切りになることがほとんどです。

業績で給料が上下する

公務員と異なる点は、民間企業は給料が会社の業績と連動しているという点にあります。個人で優れた働きをしていても会社の業績が悪ければ、賞与やベースアップで期待していた金額を受け取れないことが多々あります。給料だけでなく、業績の深刻度によっては急にリストラされるリスクも発生することを覚悟しておきましょう。

教員から民間に転職、おすすめの転職先は？

教育関連企業

小学校教師から民間の企業に転職する時におすすめなのは、教育に関する民間企業です。ドリルや教科書を発行している出版社や通信教育を行っている教育関係の企業で働くことで、学習指導要領の範囲の理解や、教師としての経歴を活かすことができます。

塾講師・家庭教師・インストラクター

先生の転職先で一番メジャーな転職先は、塾講師・家庭教師・インストラクターです。授業の組み立てや、教え方の工夫はこれまでのキャリアが役に立ちますし、工夫次第でひとりひとりの生徒と向き合い、やりがいを持ってこれからも教育の仕事を続けることができます。

営業職

子供相手の仕事はもう嫌だ、と転職先からあえて教育関連の仕事を除外する転職希望者は少なくありません。企業の営業職であれば、ある程度未経験者からの転職を受け入れている企業が多く、能力さえあれば経歴にかかわらず、しっかりとした収入を得ることができます。
教師はこれまでさまざまな年代の人とコミュニケーションを取ることに慣れていて、マルチタスクの処理も経験済みなので、営業職に早く順応する人が多いです。

塾・家庭教師講師

中学教師のキャリアを活かしたいのであれば、塾や家庭教師での講師の仕事がおすすめです。中学生から塾に通う子供が小学校時代よりも増えるため、塾や予備校では中学生を教えた経験のある教師は即戦力として、認められます。

一般事務・営業事務

全くの未経験の分野ですが、若いうちの転職であるならば、一般事務や営業事務への転職という道もあります。教師は校務として、膨大な量の事務作業を経験していますので、語学力、コミュニケーション能力をうまくアピールすることによって、事務職への転職も可能です。

事務職では学校で必要とされていたパソコンスキルよりも、高いレベルを要求されることが多いので、事務職への転職を希望するのであればあらかじめ独学でパソコンスキルを磨いておくことをおすすめします。

外郭団体の団体職員

地方公務員の公立中学校の教員は、外郭団体職員を目指してみるのもおすすめです。外郭団体は、国や地方公共団体の援助をうけつつ、官公庁の保管的な業務をおこなう機関です。これまでと同じく非営利組織で働くため、組織のあり方がごく普通の民間企業よりも公務員に似通っていることが多く、違和感なく溶け込むことができます。

英語教員の場合

英会話スクールの講師

英語教員の場合、何よりも活かすべきは英語スキルです。これが民間で最も活かせるのは英会話スクールでしょう。
運営している企業によっても差がありますが、持っているクラスの人数の多さに応じてインセンティブが入ることが多く、基本給に加えて生徒数が多ければ多いほど収入アップにつながります。

そのため、高校教員時代よりも収入が増えたという人もいるくらいです。ただし、人気商売でもあることから、キャラクターづけや個人対応の強化など、個人としての努力も必要になります。

貿易事務

英語を教えるのに疲れた…生徒との距離が近いのがイヤになった…という理由で教員を辞めた場合は、事務職の中でも商社やメーカーなどに勤務する貿易事務に転職するという方法もあります。

貿易事務は海外の取引先とのメールや電話でのやりとりという業務内容があるため、英語の読み書きができるとかなりのアドバンテージになります。
また、事務職ですから表に立って何かを発表したり、交渉したりすることはありません。
英語を教えるのではなく、実務に活かすので、実務を通して生きた英語のスキルアップにつながるというメリットもあります。

数学教師の場合

マーケティング職

数学教師の中には、統計学に強い教員もいるでしょう。数Aや数Bなどの知識は一般企業の実務に活かすことは難しいですが、統計学は一般企業でもニーズが高いのです。
特にマーケティング職では、統計学を活かして市場調査を行うことができます。

一般企業の中でも専門職要素の強いマーケティング職は平均年収700万円前後と、ベテランの高校教員と同程度の高収入を得ることができます。
数学は潰しのきかない学問と思われがちですが、統計に強ければむしろ転職先に困ることはありません。

塾講師

数学を教えたい！でも学校だと部活動顧問があってイヤだ！という場合、数学担当の塾講師になるという方法があります。
塾講師は非常勤勤務で持ちコマ数で給与が変動するタイプと、常勤勤務で生徒数に応じた成果給が入る場合があります。

どちらにしても、生徒は高校と同じような年齢ですが、レベルの高いクラスの受講生は学校よりもモチベーションの高い生徒が多く、指導のしがいがあります。
さらにもちろん部活動顧問の仕事もなく、授業準備に専念できるという点から、高校教員から塾講師になる人は多いのです。

その他科目担当でも元教員の専門性を活かした仕事に転職可

現代文、古文、化学、科学、世界史、日本史など、高校教員の専門科目はたくさんありますが、それぞれの専門性を活かして以下のような転職先に転職することも可能です。

教科書・参考書の出版会社

元教員の知識や人脈を活かして、教科書や参考書の出版会社に転職するという方法もあります。
元々専門分野があるだけではなく、教科書や参考書を使って教える側だった立場を利用し、学校現場で使いやすいものを開発できるという強みがあります。

出版会社の製作だけではなく、営業にまわれば、あそこの先生は気難しい、あそこの先生は話が通りやすいなどの知識・経験が活かせて効率的に営業活動をこなすことが可能です。

放課後児童支援員

2015年から、学童保育に携わる者に対し、「放課後児童支援員」という呼び名がつき、これになるためには教員免許や保育士などの資格が必要となりました。
放課後児童支援員の中には公営のものと、民間運営のものがあります。公営の場合は月給13万円～15万円程度の場合が多く、民間運営の場合は15～20万円程度が多くなっています。

教員免許を活かしながら、高校生とは違って年齢の離れた小学生への宿題補助、遊びの補助などの仕事ができるため、年齢の近い高校生への対応に疲れた…という人におすすめの転職先です。

教員から転職、面接や応募書類のポイントは？

履歴書

教師から転職する場合、履歴書には転勤となった各赴任先（学校名）を正確に書きましょう。教師に転勤が多いのは人事担当者も学生時代に身を持って体験しているので、問題ありません。

教員は真面目な印象を持たれることが多いので、当たり前ですが文字は丁寧に書くようにしたほうが無難です。雑に書いてあると、「この人教師なのに…」とマイナスな先入観を持たれてしまいます。

自己PR

教員だからといって、企業からプラスイメージになるかといえばそうとは限りません。教員は真面目過ぎて堅い職業と認識がある人もいれば、融通が利きにくくて新しいことにチャレンジしづらいというマイナスイメージを持たれることもあります。

どの企業担当者も学生時代から教員という仕事と必ず接していますので、当時の教師のイメージを少なからずとも持っています。自身は何にでもチャレンジする意思があるということをアピールしましょう。

教員の相手は学生ということもあり、社会人を対象に仕事をしていませんので、教員はビジネスマナーが身についていないことや商談などのスキルが不足していると捉えられがちです。「このような取り組みを行ってきた」「御社の業務内容に活かせる」という人事担当者の興味を惹きつける自己PRを行いましょう。

志望動機

「なぜ自社を選んだのか」という志望動機には、これまでのスキルを活かして、どのように活躍できるのかが問われます。たとえば教員は人前で話すことに慣れている人がほとんどです。クラスだけでも何十人といますし、学年や学校全体で話す機会も多くありますから、営業職では志望動機に絡めやすくなります。

職務経歴書

職務経歴書には履歴書同様に赴任先を記入し、部活に取り組んできたことや、これまでの校風のイメージを覆す活動を生徒と一緒に頑張ってきたことなどを記入しましょう。教員というだけでマイナスイメージを持たれているなら、「こんな考えを持っているのか」というプラスに変換させることが可能です。

教員から民間に転職、年収を下げない求人の選び方

教員から民間企業に転職する上で、現状の年収は最低限維持したいと考えている人は多いでしょう。年収を下げずに民間企業に転職するためにはこれまでの経験やスキルと求人先のマッチングが最重要となります。どれだけ教員の経験があったとしても、マッチングが適切でないと、単なる未経験転職と認識されてしまい、大幅な年収ダウンとなる危険があります。