会社クビになったら今後の人生に不利益ある？解雇される前兆と対処法

仕事に対するやりがいもなく、会社からも必要とされていない感じがする…周りでクビになる人が出てきた…などの理由で、今の会社をクビになるかもしれないと不安になっていませんか？
でも、自分がクビになるときにはなにか予兆があるのか、今クビになったら自分や家族はどうなってしまうのか、非常に心配で不安ですよね。
この記事では、クビになる前兆や、クビになったことで被る不利益、会社に残る方法について紹介します。
まだまだクビになりたくない人や、クビになった後具体的にどうなるのか不安な人は必見です。

1 周りの視線がなんか変！？クビになる前兆は？
2 クビになり被る不利益とは？
- 2.1 不利益を被るのは自分が原因の場合
  - 2.1.1 懲戒解雇事案
  - 2.1.2 自分の業績の悪化が続いている
- 2.2 40代でクビになると目も当てられない
3 会社に残るための方法は？
4 まとめ

周りの視線がなんか変！？クビになる前兆は？

急な異動・転勤など扱いがひどくなる

クビになる前は直前に自分から異動願いも出していないのに、急にまったく関係のない部署に異動になったり、転勤のある時期でもないのに転居を伴う転勤を命じられることがあります。

スキルもキャリアもない部署に異動になれば、もちろんイチからのスタートになり、苦労することは目に見えています。
実際このような行為はパワハラともとれるのですが、解雇通知を出す前に、自分から辞めてもらいたいがためにこのような扱いをする企業が多いのです。

急に叱責されなくなる

入社してから長い間、ずっと細かなことでも叱責されてきたのに、突然叱られなくなったという場合も、クビの前兆かもしれません。
コピー用紙のわずかな折り曲がり、挨拶の声量、仕事中の目線など、他の社員もやっているのになぜか自分だけが叱られてきませんでしたか？

それなのに、ピタッと叱責がなくなるということは、「もうクビになるから無駄な体力を使うのはやめておこう」「クビになるのに、これ以上かわいそうなことはやめておこう」という思いから、ある種の憐み、諦めによって叱責がなくなっている可能性があります。

会社の経営難が続いている

一方、社員は頑張っているのに、最近ボーナスがカットされたり、昇給が見送られる社員が多い場合は、会社自体の業績が危機的な状況にあることが予測されます。
会社が倒産してしまえば、社員の意志に反して解雇されることになってしまいます。

IR情報が開示されている企業の場合、企業の業績を確認してみましょう。明らかな経営難が続いている場合は、整理解雇の対象となりクビになる未来も遠くないかもしれません。

クビになり被る不利益とは？

不利益を被るのは自分が原因の場合

懲戒解雇事案

自分では悪意がなかったとしても、次のような場合は懲戒解雇に該当してしまいます。

・会社の備品を勝手に持ちかえった（コピー用紙、USB、トイレットペーパーなど）
・他の社員のパソコンに勝手にログインして、メールなどを盗み見た
・会社の経費をプライベートの買い物で使用し、領収書を偽造した
・無断で会社のコンセントを使用してスマホなどを充電した
・会社や社員への悪口をインターネットに書き込んだ

会社経費の流用、電気の窃盗など、犯罪に該当する行為も多く、このような行為に及んだ場合は懲戒解雇となり、解雇予告もなくいきなり解雇されたり、退職金の一部あるいは全額が支払われないことになります。

自分の業績の悪化が続いている

営業職では、ノルマが達成できないどころか1件も契約がとれないという事態が続いていたり、事務でも請求書の桁間違いなどの凡ミスから書類上のミスが続いて取引先及び上司から注意されている場合も要注意です。

会社としては、自分の利益にならないどころか、不利益の要素をつくり出す社員を置いておくだけの余裕はありません。
特に年功序列ではなく実力主義の会社の場合、このように結果が残せない社員は容赦なくクビにされることがあります。

40代でクビになると目も当てられない

20代でクビになっても、未経験で異業種転職もまだまだ可能性の高い年代ですから、本人の意欲次第ではありますが転職市場価値は高く、再就職もしやすいものです。
30代になっても、それまでのスキルが活かせる仕事であれば、転職可能性はまだあります。

問題はそれ以降の40代です。40代ではまず未経験可の求人で年齢制限によってはじかれることがあります。
さらに同業他社へ転職するにしても、特筆すべき実績や専門的スキルがなければなかなか採用にはつながりにくいのです。
このように、同じクビになるにしても、クビになる年代によっては地獄になってしまいます。

会社に残るための方法は？

まずは、思い当たる原因を考える

クビになる原因が、会社が倒産するという社員ではどうしようもないことの場合は除いて、多少の人員整理などの理由や、あなた自身の働き方の問題である場合、まだ会社に残ることができる可能性があります。

まずは自分に焦点をおいて、仕事への取組み方や、今までの会社での行いを見直してみましょう。
何度も注意されてきたことはないか、就業規則上の遅刻・欠勤が多くなかったか、上司や先輩社員からおかしな目で見られたことはないか、自分の働き方を振り返ってみるのです。

振返りでとどまらずに、反省点が見つかったらすぐに反省点を改めて、業績を向上のための企画やシステムを考えましょう。
成功するかは別として、業績向上に努めようとする姿勢が評価され、クビを撤回されることもあります。

上司に直接交渉する

クビにされそう、前兆があるという段階を過ぎて、既に退職勧奨・解雇予告された場合には、面と向かって上司にクビを撤回するように交渉するという方法もあります。
この場合は、上司と二人きりになれるような会議室を予約しておくなり、社内で交渉するようにしましょう。
そうしないと、交渉で色のよい返事をもらえたとしても、非公式な発言になってしまう可能性があるからです。

解雇理由証明書を交付してもらうなどして、解雇理由を直接聞きだし、不満点をすべて洗いざらい教えてもらうのです。
ただ傾聴して終わるのではなく、それらをすべてメモにとり、1つ1つ改善方法を提示して交渉していきましょう。
直接交渉することによって会社に残りたいという熱意も伝わりやすく、場合によってはクビを考え直してもらえることもあります。

解雇が不当なものなら労働基準監督署に相談を

自分に非はないのに解雇させられる、交わした契約期間を一方的に短縮されるなど、あなた自身に非がない解雇の場合は、労働基準監督署に相談するという方法もあります。
ただ、穏便に会社に居続けたいという場合については安易に労働基準監督署に相談することで、結果的に解雇を取り消されたとしても気まずさが残ってしまうため、労働基準監督署に相談する場合は慎重に慎重を重ねてよく考えてから行動にうつすようにしましょう。

また、そもそも労働基準監督署は不当解雇を解決するための機関ではなく、労働基準法に違反した労働の実態について、企業に対する改善指導を行う機関です。
改善指導を受けた企業側は、必ずしも解雇を取り消すわけではないため、短期であなたの解雇に関する問題が解決できるような機関ではないのです。

ただ、あなたが相談することによって、後々不当に解雇される人は減少するかもしれませんし、指導が入った直後に企業が方針を変えて解雇を取り消す可能性もあると考えておきましょう。