転職活動で求人を探すために、複数の求人サイトを活用する方は多いでしょう。そして、求人票で必ず確認することの一つが、いくら給与がもらえるかということです。しかし同じ会社でも、求人サイトによって仕事内容は同じなのに、給与が違うといったことがあります。

そのような求人票を見ると、「なぜ?怪しい会社なの?」と疑ってしまいます。結論から言うと、そうとは限らないようです。この記事では、求人サイトによって給与が違う場合に考えられる要因についてまとめます。転職活動中で、求人票の正しい見方について知りたい方にもおすすめです。

求人情報の表記の仕方が違う?なぜ?

給与を表す言葉にはさまざまなものがあります。それぞれ意味が異なるので、仕事内容は同じでも給与が違う原因かもしれません。求人サイトによってどのように表記されているのか確認してみてください。

(1)基本給と月給

混同しやすい用語の一つに「基本給」と「月給」があります。

基本給とは、時間外手当や住宅手当、役職手当などの手当や営業成績などに応じて付与されるインセンティブを除いた基本となる賃金のことです。1か月など一定期間に必ず支払われる固定の金額で、原則的に本人の同意なく減額することはできません。年齢や勤続年数、仕事の成績などによって決められていることが多いです。

一方で月給は、基本給に固定残業代や通勤手当、役職手当など毎月固定で付与される手当を足した月単位の賃金のことを指します。インセンティブや固定残業代以外の時間外手当など月ごとに金額が変動する手当や、出張費などの立て替えた経費の払い戻し額は含まれません。

また、これは基本給にも言えますが、税金や保険料なども差し引いていない金額です。そのため月給で表記されている求人票のほうが、金額が高くなる傾向にあります。

(表記例)

  • Aサイト:基本給20万円
  • Bサイト:月給23万円 ※固定残業代含む

よくある表記の違いが上記のようなパターンです。同じ会社でもBサイトでは固定残業代を含めた月給で書かれています。固定残業代が3万円の場合はそれを引いた額が基本給のため、一見するとBサイトのほうが給与額は高くなっていますが、実際にはAサイトと同じ条件ということになります。

一般的に月給で表記されている場合は、「※固定残業代含む」のように含まれている手当や金額が示されていることが多いので、その分を差し引いて基本給がいくらか見ることができるようになっています。

また、基本給は時間外手当や賞与などの金額を算出するベースになります。そのため月給で見て金額が高く思えても、手当を引いた基本給が低いと時間外手当や賞与の額が想像より低く感じてしまうことになるため、そういった点においても基本給を把握することは重要です。

(2)月給と月収

他に似た言葉に「月収」があります。月収は年収を12か月で割ったものです。年収は一般的に、所得税や住民税などの税金と保険料を差し引く前の年間の総支給額のことです。インセンティブや時間外手当など毎月変動するもの、さらにボーナスも含まれています。

月収で表記する際はその額が含まれている可能性があります。求人票には月収よりも年収で表記されていることが多いですが、想定月収などが書かれている場合もあります。

求人サイトによって給与の表し方が異なると、給与が違うということが生じます。なぜ?と思ったら、まずは表記を確認しましょう。その他に考えられることとして、給与に幅をもたせていることが考えられます。

求人情報の給与に幅がある?なぜ?

求人サイトによって「未経験者25万円以上、経験者30万円以上」などと書いていることもあれば、「給与25万円以上」と書いてあることもあります。これは中途採用の場合、新卒採用と違って年齢や経験などに幅があるためです。企業側はどのような人材が欲しいかある程度絞ってはいますが、あまり絞り過ぎると応募者が来ない可能性があります。

そのため、給与25万円以上など幅を持たせた書き方をしていることがあります。これは最低保証額ということで、スキルやキャリアを判断した上で実際の給与額が決定します。冒頭のような違いの場合は、「給与25万円以上」と書いている場合でも、経験者であれば30万円以上の給与になる可能性が高いということです。

また、想定年収などが求人サイトによって仕事内容は同じなのに異なる場合は、その求人サイトを多く利用する人の目に留まりやすいよう設定していることが考えられます。例えば、第二新卒の人がよく利用するサイトなら未経験で転職したい人も多いでしょうから、経験年数の浅い人の想定年収を記載。

30代40代の人がよく利用するサイトであれば経験者が多いでしょうし、役職に就くことを考える年齢なので、主任や課長クラスの想定年収を記載します。どのような人をメインターゲットに扱っている求人情報なのかということにも注目してみましょう。

求人情報の雇用形態に違いがある?なぜ?

仕事内容は同じなのに雇用形態が異なる場合もあります。雇用形態には正社員や派遣社員、契約社員といったものがあります。正社員は雇用期間が決まっていない働き方で、社会保険や福利厚生がしっかりとしています。給与においても手当が充実しており、ボーナスや退職金の付与が行われるため、支給額が他の雇用形態に比べて高くなる傾向にあります。

派遣社員は雇用主が派遣会社です。求人サイトで会社が派遣社員を直接募集することはほとんどありません。派遣会社が募集するため、そこで区別することができます。契約社員は会社と一定期間契約を結んで働きます。給与や待遇は会社によってさまざまです。

月給制ではなく時間給制の場合もありますし、ボーナスの支給がないこともあります。そのため、正社員よりも支給額が少ないことがあります。同じ仕事内容でも雇用形態が異なる場合は、上記のように待遇が異なるために給与が違うといったことが起こります。

全て当てはまらない、なぜ? 疑問が残るときは確認を!

ここまで読んでも、どうして仕事内容は同じなのに求人サイトによって給与が違うのかわからない場合は、企業側に確認してみましょう。確認するタイミングは面接時がいいでしょう。新卒採用のときには給与の交渉は行われないこともありますが、中途採用ではほとんどの場合で給与の交渉が行われます。

提示された金額に疑問が残るのであれば、入社後のトラブルを避けるためにも確認しましょう。

そもそも求人票に実際の給与と異なる条件を掲載することは、職業安定法に抵触する可能性があります。求人サイトによって給与が異なる場合は、企業側が嘘をついているというよりもどちらの条件でも契約する可能性があると考えたほうがいいでしょう。

求人票は契約書ではないため、法律に抵触すると言っても、企業側と応募者との間で合意があれば、求人票と異なる条件で契約することも可能です。もし給与などの条件に納得ができない場合は、しっかりと交渉を行いましょう。

求人サイトによって条件が異なると、なぜ?と疑問が生じて、その会社への不信感に繋がってしまいますが、その背景にはさまざまな要因があります。最も考えられるのは、給与の表記方法が異なるということです。これから働くことになるかもしれない会社ですから、転職後のギャップを防ぐためにも、基本給や月給など用語の違いをしっかりと理解しておきましょう。

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