転職で年収が下がる人と上がる人の違いとは？年収がアップしやすい方法を紹介

転職する目的に「年収アップ」を求めている人は多いですが、転職すると年収が下がる人も多いです。

転職して年収が下がる人と上がる人の違いは何なのでしょうか。年収が下がる場合には転職を諦めた方が良いのでしょうか。

この記事では、年収が下がる人と上がる人の違いについて、年収が下がっても転職した方が良いケース、転職で年収が下がるデメリットについて解説しています。年収アップにつながりやすい転職方法も紹介しているので参考にしてください。

転職で年収が下がる人と上がる人の違いとは？

転職で年収が下がる人と上がる人の割合

転職者全体でみると、転職で年収が下がる人の割合は約33.8%です。19歳以下の転職では年収が下がる人は10%未満ですが、年齢が上がるにつれて、転職で年収が下がりやすくなる傾向があります。

逆に、転職で年収が上がる人の割合は約31.8%です。19歳以下では転職者の約57.1%が年収が上がっており、年齢が上がるにつれて、転職で年収が上がる人が減っていきます。

金額としては数十万円アップのケースが多いので、大幅な年収アップは見込めませんが、年齢が若い方が、転職で年収アップできる可能性が高いです。

転職で年収は下がる？上がる？年代別に検証

10代…年収が上がりやすい

10代は転職で年収が上がりやすく、半数以上の人が年収アップできています。10代のうちは社会人経験が少ないので、即戦力としては弱いですが、若いので新しいことを素直に吸収できる強みがありポテンシャルを見込まれて採用されます。

20代以上に比べて体力もあるので、今後の伸び代に期待して、年収アップの条件で迎えてくれる企業が多いです。

20代…転職先を十分に吟味すれば年収アップもあり得る

20代が転職で年収アップする人は約36%なので、どちらかというと少数派です。しかし、20代までは未経験でも採用されやすく、36%というデータには転職で年収が下がりやすい、ポテンシャル採用の人のデータも含まれています。

一方、現職のスキルや経験が活かせる転職であれば年収アップもあり得るので、自分が得意な分野や、現職で得た経験値を発揮できる転職先を選ぶとよいです。

30代…年収アップが十分期待できる

30代は転職で年収アップしやすく、約37%の人が転職で年収が上がっています。30代になると、それなりに実務経験を積んでいる年齢なので、即戦力を期待されます。さらに、まだ年齢が若いので、年収アップしやすいです。

現職のスキルや経験を活かせる転職先を選べば、年収アップが十分期待できます。

40代…年齢の壁にぶつかり年収が下がるリスクが高まる

40代になると、ほとんどの人は人材としての価値が下がります。新しいことを素直に吸収できる年齢ではなくなる上に、上司の方が年下になるので、新人としては扱いにくくなるからです。

企業から内定が出にくい年齢なので、転職で年収アップできる40代は一部の優秀な人に限られます。40代で転職するのであれば、ある程度の妥協が必要になることを覚悟しましょう。

転職先も、現職と同業種・同職種に限られると思った方がよいです。

50代…なかなか年収を上げるのは難しい

定年まであまり年数がないので、企業からのニーズが少ない年代です。したがって、役職つきで、なおかつ優秀な人以外は、年収アップどころか転職すること自体が難しいです。

平社員だけでなく、「役職はあるがバブル期の入社でろくに仕事をしておらず、単に年功序列で出世しただけ」というタイプの人も転職は厳しいです。

他の企業から引き抜きを受けられるほどの専門スキルなどがあるか、親の介護などの止むを得ない事情がある人でないなら、転職は止めておいた方がよいです。

転職して年収が下がる人の特徴

①面接の時にしっかりと年収交渉ができなかった

面接の場や、内定後面談の場で、年収交渉に踏み込めずに、結果として年収が下がってしまったケースも多いです。

自分の現在の年収額や、希望年収額をしっかりと伝えられず、相手の思うままに話が進んでしまっては、納得のいく年収額にはならないことが多いです。自分の年収希望額やなぜその額を希望するのかという理由を、相手が納得できるようにしっかりと説明し、交渉することが大切です。

②：賞与の有無や住宅手当・諸手当を確認していなかったから

求人票に記載されている給与だけを参考にしてしまい、賞与や残業代の有無、諸手当に関してまで把握せずに転職してしまい、「思ったより年収が少なくて生活が厳しい
という状況になるケースもあります。

特に、賞与や配当額が大きい住宅手当・残業代の有無は、年代に大きく影響するためきちんと確認することが重要です。

③：未経験の職種に転職した

特に年齢が30代、40代と上がるにつれ、転職では「即戦力のある人物」が求められます。

しかし、未経験の職種や業界ではこれまでのスキルや経験を活かせる可能性が低く、即戦力にはならないため、年収が減少する傾向にあります。

④：現在の年収が高い

現職での年収が高い人の場合、転職先の企業で今以上の年収を出すのが難しくなります。そのため、すでに年収が高い人は、転職で年収アップしにくいです。

⑤：会社を辞めてから転職先を探している

退職後に転職活動をしている人の場合はブランクありになってしまうため、企業からは即戦力を期待できないと判断されてしまうケースもあります。そのため、応募先から高い条件を提示されにくく、年収が下がりやすいです。

また、自分自身も収入が途切れる焦りから、妥協点が低くなりやすく、そのことも年収が下がる要因になります。

⑥転職回数が多かったり、キャリアに一貫性がない

ネガティブな理由で転職を繰り返していたり、経験した職種や業務内容など、キャリアに一貫性がない場合は、企業からの評価も低くなり、年収額に影響する場合があります。

転職回数が多かったり、キャリアに一貫性がなく、武器になるスキルがない場合は、雇ってもらえる会社自体が少なくなってしまい、提示年収が低くても妥協せざるを得ない状況になってしまう傾向にあります。

年収が下がっても転職した方が良いケースとは

年収が下がっても転職した方が良いケース

将来的な昇給額が大きいケース

転職後、一時的に年収が下がってしまっても、勤続年数が上がるにつれて昇給額が大幅にアップすることが見込める会社であれば、年収が下がっても転職するメリットがあります。

転職するときは、どうしても目の前の年収額に目を奪われがちですが、目の前の年収ではなく、5年後、10年後のキャリアを見据えた上で、転職先を決める方が良いです。

やりがいやキャリアアップを優先するケース

転職する目的が「年収アップ」ではなく、「やりがい」や「キャリアアップ」が目的の場合は、年収が下がっても転職した方が良いでしょう。今の職場では得ることが難しいスキルや、今の職場ではできない経験、成長できる環境を目的とするならば、その目的と年収との比較は別な問題です。

キャリアアップを優先する場合、未経験の職種や業種に挑むことになり、入社した当初は給与が低くなる可能性は十分にあります。しかし、前職での経験やスキルも無駄にはなりませんし、キャリアアップを優先させることで仕事への満足感が高まります。また、自身の市場価値もアップすることができるでしょう。

仕事以外の時間の確保を目的とするケース

転職では、自身の働き方を変えることも可能です。仕事がハードワークで、残業続きで、自分の自由な時間を確保できない、家族と一緒に過ごす時間がないなど、これまで確保できなかった仕事以外の時間を目的とする場合は、給与を一時的に下げても優先した方が良いです。

仕事以外の時間を自分や家族、誰かのために使うことで、将来的な市場価値を高めることや、満足度の高い生活に結び付くでしょう。

年収の下げ幅から見る、年収が下がっても転職した方が良い判断基準

一般的な許容範囲は下げ幅10%まで

いくら転職の目的が年収ではないといっても、年収の下げ幅が大きくては生活がままならなくなります。年収がダウンしても生活できる一般的な許容範囲は10%と言われています。20%を超えてしまうと、だいぶ生活が厳しくなってしまうことが多いです。

将来的な昇給額が大きくても、現在の生活が厳しくなってしまっては本末転倒ですし、キャリアアップや仕事以外の時間を優先させるにも、生活がままならないような状況では厳しいものになってしまいます。

生活水準が保てるのはどのくらいまでの下げ幅なのか、どれくらいまで生活水準は下げられるのか事前によく検討してから決めましょう。

収入を重視すべき人は100万下がる転職は止めるべき

家族の生活費や子供の養育費を稼がなければならない人など、収入を重視すべき人の場合は、年収が100万円以上下がる転職は止めた方がよいです。少なくとも、家族に無断での転職は避けるべきです。

業績不振の会社にいるなら100万下がっても転職すべき

現職の会社が業績不振で、給料カットやリストラの不安がある場合などは、たとえ年収が100万円下がっても、より安定した会社に転職した方がよいです。

年収を下げた転職をする場合は、自分の重視すべき項目をきちんと考える

転職で何を重視すべきかは、人それぞれ正解が違います。年収は低くても自由な時間がたくさんあった方が幸せな人もいれば、子どもの教育資金や住宅購入資金を稼ぐことを優先すべき人など、いろいろな人がいます。

転職後に後悔しないためには、転職で何を得たいのか、何を重視すれば自分が後悔しないのかを、しっかり考えることが大切です。

転職で年収が下がるデメリットとは

年収が下がる転職で考えられるデメリット

①：生活水準が低下する

年収が下がれば、当然ながら生活水準が低下します。趣味や楽しみにお金を掛けられなくなり、生活への影響も心配です。

②：給料日が辛くなる

前職よりも年収が下がると、給料日が来るたびに転職したことを後悔する羽目になる可能性があります。

③：前職の同期に会いづらい

転職後も現職の同期と付き合いを続けたい人の場合、お互いの生活水準が合わなくなるので付き合いにくくなります。飲み会などの誘いも、予算の都合で断らなければならなくなるかもしれません。

また、給料やボーナスの話題が出たときに、気まずい思いをしそうです。その結果、仲のよかった同期と疎遠になってしまうこともあります。

④：ボーナスにも響く可能性がある

年収が下がると、ボーナスも下がる可能性があります。給料よりも金額差が大きいので、転職で年収が下がった人は、ボーナス時期は特に後悔する可能性が高いです。

転職で年収が下がると変わってくる税金や手当事情

国から支給される「就業促進定着手当」

①就業促進定着手当の対象となる条件

転職で以下の条件を満たした人は、「就業促進定着手当」がもらえます。

・前職より給料が下がった人で、再就職手当を申請・受給している
・転職先で6ヶ月以上勤務している
・転職先で6ヶ月以上、雇用保険に加入している

就業促進定着手当の金額は、年齢なども影響するので人によって異なりますが、仮に30代で前職の給料が30万円、転職後の給料が25万円の場合は136,848円もらえます。

②就業促進定着手当の申請の仕方

就業促進定着手当の申請は、再就職手当の申請を行ったハローワークで行います。窓口でも郵送でもOKです。申請に必要な書類は、以下の通りです。

・就業促進定着手当支給申請書
・雇用保険受給資格者証
・転職先への入社日から6ヶ月間の出勤簿のコピー
・転職先への入社日から6ヶ月間の給与明細、もしくは賃金台帳のコピー

所得税・社会保険(厚生年金・健康保険・雇用保険)は下がる

所得税と社会保険料は、収入に比例して増減するため、基本的には年収が下がると減額されます。

ただし、健康保険は注意が必要です。加入している健保組合によって保険料率が異なるため、現職よりも保険料率が高い会社への転職では、年収が下がっても保険料は上がることがあります。

1年間は高いままの住民税

住民税は前年の収入を元に金額が決まるため、転職して年収が下がっても、住民税が下がるのは翌年6月からです。また、住民税は1年分を12分割で毎月天引きされるため、退職時に残りをまとめて支払わなければならない場合があります。

退職時に住民税の残りを1活で支払わなければならないのは、転職先の会社に住民税の支払いを引き継げない場合で、1月~5月に転職する場合です。

6～12月の転職の場合は、普通徴収といって、4回に分けての支払いが認められています。新年度の住民税の支払いは6月にスタートしますが、半年分以上の住民税を一括で納めるのは金額が大きくて難しいからです。

年収アップにつながりやすい転職方法

20代後半に転職する

転職の目的が「年収アップ」ならば、年収が上がりやすい年齢の時に転職をすると良いです。年収が上がりやすい年齢は、ある程度社会人経験を積み、スキルも身についてきた20代後半、28歳前後と言われています。

20代後半なら、まだ若さやポテンシャルも採用時の評価基準になることもありますし、転職市場でも価値が高い年代です。着実に経験を積み、スキルを身についてきた人は、その実力を評価され、年収アップをさせることが可能でしょう。

年収が高い職種や業種に転職する

平均年収が高い職種や業種に転職することで、年収アップを図ることもできます。

例えば、営業職であれば、営業成績次第ではインセンティブがつき、大幅に年収をアップさせることが可能な企業も多いです。今まで営業として活躍していた人でそのスキルを活かした転職をしたいと考えてるならば、インセンティブのある会社に転職するのも1つの方法です。

また、エンジニア職も技術が評価されやすいため、時代が求める知識を習得さえすれば、年収をアップは可能でしょう。

大手企業や外資系企業は給与水準が比較的高く、業種で言えば、金融業界・保険業界・IT業界は平均年収が高い業界のため、そういった平均年収が高い業種や職種に転職すれば、自然と年収も引き上げられる可能性があるでしょう。

会社に在籍中に転職活動を行う

転職で年収を下げたくないなら、在職中に転職活動をした方が良いです。退職後の転職活動だと、ブランクありと判断されてしまう可能性があり、給料が下がってしまうケースがあります。

また、収入が途切れることから気持ちに余裕がなくなり、焦りが出てくるので、企業選びを妥協しすぎて失敗しやすいからです。応募先企業からも足元を見られてしまい、年収交渉に応じてもらいにくくもなりがちです。

キャリアをすべて捨てずに転職する

転職を機に、未経験の職種や業種に挑みたい人も多いと思いますが、自分が築き上げてきたすべてのキャリアを捨ててしまうのはもったいないです。今までのキャリアが役に立たない未経験の仕事に転職してしまうと、即戦力にならないため、どうしても年収は下がってしまいます。

業種は違っても、職種は同じ場合なら、今まで培ってきた経験やスキルが活かせる可能性が十分にありますし、実績も評価され年収アップにつながる可能性もあります。職種が違っても業種が同じ場合には、これまで得た知識を活かして活躍できる可能性があるため、年収も下がりにくいでしょう。

未経験の職種、業種に転職するにしても、今までのキャリアと関連がある仕事に転職した方が年収は下がりにくいため、年収を重視するならば、キャリアを活かせる求人を選んだ方が良いでしょう。

正しい交渉方法で年収が下がる危険性を回避する

年収を下げないためには、企業側に現在の年収を正しく伝える

「年収アップ」を目的として転職するならば、入社前に必ず年収交渉を行いましょう。年収交渉の際は、企業側から現在の年収を聞かれることが多いですが、その時は残業代や福利厚生、賞与を含めた額を伝えるようにしてください。

残業代や、福利厚生、賞与は、給与額に大きく影響を与えているため、単純に基本給だけを伝えてしまうと基準となる年収額が下がってしまい、交渉に失敗してしまうからです。

ただし、未経験の職種や業種への転職の際は年収が下がってしまうことが前提のため、厚かましく思われないためにも、無理に年収アップをアピールしないようにしましょう。

希望年収額を明確にした上で妥当性をアピールする

年収交渉するときは、希望年収を具体的な金額で提示できた方が、交渉が進めやすいです。そして、なぜその金額を希望するのか、その金額を希望するのに妥当な理由を伝えられるようにしておくことが重要です。

例えば、現職では賞与が年2回あるけれど、希望企業では賞与が年1回しかなく、付与される金額も減ってしまうなどの場合は、その現職で受けている恩恵がなくなってしまうことも要因として挙げておくべきでしょう。

自身での年収交渉が難しい場合は転職エージェントにお願いする

転職サイトなどを利用して自力で転職活動を行う場合は年収交渉もすべて自分自身で行わなければならず、すべて自分の力量にかかってきてしまいます。

しかし、転職エージェントを利用すれば、言い出しにくい年収交渉もすべてプロのキャリアコンサルタントが代行してくれます。希望の年収額とキャリアのバランスをとりつつ、妥当性のある金額で交渉してくれるため、年収が下がる心配も少ないです。

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また適切な年収額を提示して、可能な限り年収アップを図ってくれます。切り出しにくいお金の話だからこそ、実績と交渉力に長けているプロに任せることで、年数が下がる心配を回避することができ安心です。

転職サポートの流れもスピーディーなので、今すぐ転職したい人も頼りになります。土日の相談が可能なのも有難いですね。

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まとめ

転職して年収が下がる人には以下の特徴があります。

・面接のとき人しっかりと年収交渉ができなかった
・賞与の有無や諸手当を確認していなかった
・未経験の職種に転職した
・現在の年収が高い
・会社を辞めてから転職先を探している
・転職回数が多かったり、キャリアに一貫性がない

ただし、将来的な昇給額が大きかったり、転職の目的がキャリアアップだったり、仕事以外の時間の確保を目的とする場合は、年収が下がっても転職することをおすすめします。

年収アップにつながりやすい転職方法には、20代後半までに転職をする、年収が高い職種・業界に転職する、在職中に転職する、キャリアをすべて捨てずに転職する方法があります。

年収を下げないためには、年収交渉を正しく行うことが重要ですが、自身での交渉に不安がある人は転職エージェントに代行してもらった方が安心です。

この記事を参考に転職活動を成功させてくださいね。