「もっと社会に役立つ仕事がしたい」、「スケールの大きな仕事に携わりたい」など、社会人になってから建設業界を目指す人もたくさんいます。

ここでは未経験から建設業界に転職したい人のために、未経験から建設業界に転職する方法を教えます。建設業界への転職に必要な資格とスキル建設業界への転職で失敗しない転職先の選び方を紹介するので、参考にしてください。

建設業界の仕事内容や年収将来性についても解説するので、建設業界への転職を迷っている人にも参考にしやすいと思います。

建設業界の仕事内容・年収・将来性は?

建設業界にはさまざまな職種・業務がある

施工・設計

現場に直接関わる職種・業務です。建設施工・設備施工・土木施工・設計が該当します。

施工は工事現場のマネジメントをする役割で、スケジュール管理や安全管理、品質・コスト・工期の管理を行います。発注者や現場作業員に対応するのも施工の役割です。

一方、設計は建築物の設計を行う役割です。設計の仕事は大まかに、意匠設計、構造設計、設備設計の3つに分かれます。住宅やマンション、ビル、商業施設、公共施設などの他、土木や橋梁まで、さまざまな建築物を設計します。

営業

建築物を受注するための営業活動を行う仕事です。毎年の年間受注金額のノルマがある代わりに、契約が取れるとインセンティブがつきます。

バックオフィス業務

事務系の業務を担うことで、施工・設計や営業を支えます。経営企画・人事・総務・経理財務が該当します。

建設業界は職種や資格、企業規模によって年収が異なる

建設業界は大手企業ほど年収が高く、現場所長や現場監督が一番稼げます。営業もインセンティブがあるので年収が高い傾向があります。大手ゼネコンの場合は、設計も年収1,000万円を超える人が多いです。

施工は年収400~500万円がボリュームゾーンで、バックオフィスはスーパーゼネコンの場合で400~600万円台が平均的です。

また、設計・施工は上級資格を持っているほど年収が上がりやすく、資格手当てがつくこともあります。

労働時間と休みも職種によって異なる

建設業界の勤務時間は7時間半~8時間程度に設定されていることが多いですが、職種によっても労働時間が異なります。

設計・施工といった工事に関わる職種は、工期の遅れなどで残業が生じやすく、特に現場監督は現場の作業の他に事務作業もしなければならないため、残業が多くなりがちです。

近年は経費削減のために、短期納期の工事が増えているため、現場の長時間残業が慢性化している建設会社もあります。また、外勤は休みが日曜日のみ・祝日も出勤という建設会社も多いです。

一方、事務などの内勤は残業が少なく、休みも週休2日制が一般的です。

大手建設会社なら食いっぱぐれがない

東日本大震災の復興事業が今後も長く続くことが予想され、2020年に開催が決定した東京五輪もあるため、建設業界の需要が高まっています

復興や東京五輪が落ち着いた後は、建設需要も落ち着くと考えられていますが、インフラ整備など一定の需要は常にあります。

ですが、建設業界は大手企業数社による寡占傾向が強く、他の業界に比べて合併のメリットも少ないため、中小の建設会社は生き残りが厳しくなると考えられます。

建設業界への転職でオリンピックが終わってからも働ける会社を選びたいなら、大手企業を選ぶと食いっぱぐれる心配がありません

ゼネコンの仕事は建築・土木工事現場のリーダー

ゼネコンの仕事は、マンションや商業ビルから病院や公園、道路や橋に至るまで、あらゆる建築・土木工事を行います。建築を通して街作りに関わり、豊かな生活空間やインフラを調える役割もあります。

建築には「一式工事」と「専門工事」がありますが、一式工事をまとめて請け負っているのがゼネコンです。

専門工事が「大工工事」や「左官工事」など一つの作業に特化しているのに対し、一式工事では複数の専門工事をまとめて請け負います。

建築・土木工事は大規模なプロジェクトになることも多く、大工や左官屋などの専門工事業者も多数関わりますが、出入りする業者を取りまとめるリーダー役がゼネコンです。

ゼネコンは年収が高く残業が少ない

ゼネコンはサラリーマンの平均に比べて年収が高く、ゼネコン全体の平均年収は600~650万円くらいです。

中でも、スーパーゼネコンと呼ばれる大手ゼネコンは年収が高く、平均年収が800万円以上で、30歳辺りから年収500万円を超える人が増えてきます。

ちなみに、準大手ゼネコンは平均年収700万円程度、中堅ゼネコンは年収600万円台が標準的です。

勤務時間は、8時間程度のことが多いです。現場に入る職種は始業時間が朝早い代わりに、終業時刻も夕方には終わることが多いです。

ただし、作業が遅れているときなどは残業が入ることもあり、近年は短期納期で急ぎの工事も多発しています。また、技術系の職種など、外勤は転勤も頻繁です。

大手ゼネコン以外は休日は少なめ

大手ゼネコンには土日休みの週休2日制の企業もありますが、ゼネコン全体では休みが日曜のみの企業が多く、祝日も出勤日になっている企業が多いです。休日以外の福利厚生などの待遇も、大手ゼネコンの方が充実していることが多いです。

ただし、工程が遅れているときや、工期の終わりの方に差し掛かっているときなどは、休日出勤もあります。ですが、現場に出ない事務職などの内勤の場合は、土日休みが一般的です。

ゼネコン業界は国内外の勤務先を経験しながら昇進

入社1~8年程度のキャリアアップ期を終えた後、実務職を経て、中間管理職、上級管理職と進んでいくのが一般的です。

国内外の工事現場と本社勤務を経験しながら、昇進していきます。

ゼネコンは今後も成長が期待される業界

リーマンショックで業界全体の受注高が10兆円まで落ち込んで以降、長く低迷が続くゼネコン業界ですが、ここ最近は公共事業の活性化や民間企業の設備投資増加、2020年の東京五輪開催決定などで、少しずつ回復の兆しが見えており、2015年度は受注高13.7兆円まで回復しています。

きつくて危険なイメージが先行しているため、特に若年層が減っていますが、IT業界など他の業界に流れる若手を呼び込むために、業界全体が待遇の改善にも乗り出しています

そもそも、建築・土木工事がなくなることはないので、もっとも食いっぱぐれない業界の一つといえます。

未経験から建設業界・ゼネコンに転職する方法

資格なしでも応募できるが資格があった方が有利

人手不足のため、未経験・資格なしOKの求人もたくさんありますが、専門性が高い業界なので、資格があった方が有利です。

外勤であれば、「技術士建設部門」は学歴や実務経験にかかわりなく取得できる国家資格なので取得しておくとよいです。なお、設計を目指す場合は2次元CADが扱えることも必須です。

バックオフィス系の職種なら、「宅地建物取引士」「建設業計理士」といった国家資格を取得しておくとよいです。この2つの資格は学歴や実務経験にかかわりなく取得できます。

建設業界で必要な資格には、実務経験が必要な資格も多く、実務経験が必要な資格は働きながら取得していくことになります。

建築士は実務経験がないと資格が取れない

特に建築士の資格は、下級資格であっても実務経験がないと受験できません。

建築士の資格には「木造建築士」、「二級建築士」、「一級建築士」の3つがありますが、いずれの資格も、大学などで指定科目を修めていない人の場合は、一定期間以上の実務経験が受験条件になります。

したがって、未経験からの転職では働きながら資格を取っていく人がほとんどです。

施工・設計・営業はコミュニケーション能力と交渉力も重要

施工や設計に関連する職種であれば、発注者や関係業者、工事現場近隣の住民との折衝も仕事の一つです。

また、営業の場合も、営業先と円滑にコミュニケーションを図る必要がありますし、決まり掛けた契約が競合他社に奪われそうになったときや価格交渉など、対人折衝が必要な場面も多々あります。顧客の要望を実現するために、設計との橋渡し役も担わなければなりません。

したがって、これら外勤の職種はコミュニケーション能力や交渉力も重視されます。休みが取りにくい職種のため、体力も必要です。

特に施工・設計は危険な作業もあるので、疲れていても集中力・注意力を発揮できることも大切です。

未経験職種の内勤に転職したいなら20代まで、外勤は40歳以上も可能

一般的に、未経験転職は30歳以降は厳しくなります。特に職種を変えるのは年齢が高くなるほど難しくなるため、建設業界でも、未経験職種の内勤に転職できるのは20代までです。

一方、施工・設計といった技術職は若手のなり手が少なく、人材不足なので、中途採用の約30%は40歳以上の未経験転職者です。ですが、年齢が高くなってから始めるには体力的にきつい仕事なので、その点は覚悟が必要です。

建設業界に転職したいならオリンピック需要が高まっている今が狙い目

建設業界に転職したいなら、今が絶好のタイミングです。今なら、オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要が高まっており、2027年開業予定のリニア中央新幹線に関連した需要もあるので、求人が多く、未経験でも歓迎されやすいです。

ですが、これらの一時的な需要が落ち着いた後は、大きなプロジェクトが少なくなり、淘汰される建設会社も出てくる可能性があります。当然、求人も今より少なくなり、未経験者の採用が減っていくことも予想されます。

したがって、未経験から建設業界に転職したい人は急いだ方がよいです。

ゼネコンへの転職で求められるのは交渉力・判断力

ゼネコンでは、経歴も年齢もバラバラな業者たちを取りまとめながら、決められた納期までに適切な段取りで工事を進めていかなければなりません。

必要な資材・機材の調達や、何をいつまでに行うのがベストか、顧客が何を求めているのかなどを、常に的確かつスピーディーに判断する必要があります。行政機関などの関係機関や、近隣住民など、どこかしらと問題が出る現場がほとんどなので、交渉力も必要です。

また、すべての業者にスムーズに動いてもらうためには、高いコミュニケーション能力も重要です。

建築系ITスキルも重宝される

ゼネコン業界でも急速にIT化が進んでおり、設計図面のほとんどは、2次元汎用CADのJW-CADとパソコンで製図されています。JW-CADはフリーソフトでWindowsで動作するので、独学で学習することも可能です。

主流は2次元での設計ですが、立体的でイメージが伝わりやすい3次元での設計を取り入れる企業も増えています。3次元設計では、AUT CADやスケッチアップなどのアプリケーションを使用する企業が多いです。

また、AR技術(拡張現実)を使い、建設中の物件に完成予想図を映し出すことで、作業内容を分かりやすくする技術も使われ始めています。

このように、新しいIT技術が次々と導入されるため、技術の変化に対応できることも重要な資質です。

未経験でゼネコンに転職できるのは現職と同職種で35歳まで

ゼネコンの求人には未経験OKの求人も多いですが、専門の知識や技能が必要な業界なので、経験者に応募されてしまうと不利になります。したがって、経験者に比べてかなりの難関だと思った方がよいです。

特に、業種だけでなく、職種も現職と違う職種を希望している場合は、30歳を過ぎるとゼネコンへの転職は難しくなります。

現職と同じ職種であれば35歳までは転職可能ですが、ゼネコンは独特の職種も多いため、30歳を過ぎてからの転職が可能な職種は、営業など他の業界にも存在する職種に限られてきます。

「特定労働派遣」なら、未経験でも正社員より採用されやすい

建築業界の派遣は、「特定労働派遣」という雇用形態になります。一般的な派遣社員と異なり、期間限定の契約ではないため、通常の派遣社員と違って、比較的安定した立場となっています。

企業にとっても、正社員に比べて採用のリスクが低いため、未経験でも比較的採用されやすいです。

正社員で内定がもらえないようなら、特定労働派遣も視野に入れてみましょう。

未経験から建設業界・ゼネコンへの転職に有利な資格

職種によっては、資格無しでも応募できます。また、未経験からゼネコンへの転職で有利になる資格は、目指す職種によって違ってきます

ゼネコンへの転職に有利で、実務経験がなくても取得できる資格を紹介します。

宅地建物取引士は営業職に有利

自社建築物を販売する際に必須の国家資格です。ゼネコン業界だけでなく、幅広い業界で役立ちます。合格率が16~17%程度なので、国家資格の中では難易度が低めです。

資格は必須ではありませんが、持っていた方が選考に有利です。

消防設備士(乙種)は設計、施工管理職、営業職に有利

建築物の消防設備の工事や点検、メンテナンスを行う際に必要な国家資格です。設計、施工管理職、営業職に有利です。

合格率40%前後と、難易度が低くチャレンジしやすいです。

消防設備士の資格は、実務経験が伴わないとさほど評価されませんが、難易度が低い=保有している応募者が多いので、持っていないと不利になりやすいです。

消防設備士(乙種)は第7類~第1類まであり、種類ごとに行える作業内容が異なります。

マンション管理士は難易度が高く希少性が高い

2001年施行の「マンション管理適正化法」を受けて作られた、新しい国家資格です。マンションの管理組合の運営や、マンションの管理・維持に関する知識が得られるので、管理組合との調整役などの仕事に活かせます。

不動産業界などで働く人が、昇進や転職のために取得することが多い資格ですが、難易度が非常に高く、合格率は7~9%なので、取得できれば希少性の高い人材になれます。

ただし、通信講座などを利用した場合でも、合格するには600時間程度の学習が必要になります。

電気工事士(第二種)は持っていて当たり前

建築士、施工管理などに必要な国家資格です。住宅や店舗などに、600V以下で受電する電気設備工事が行えます。

難易度が低く、約2人に1人は合格できるので持っている人も多く、選考に不利にならないために取得しておくとよいです。

インテリアコーディネーターは資格手当の対象になる

民間資格ですが、合格率20%程度と難易度が高く、一級建築士と同様に資格手当が加算されることが多いです。マンションから店舗まで、さまざまな用途の建物の照明や水回り、ファブリックなどすべてのコーディネートを行うための専門知識を得られます

インテリアコーディネーターの仕事に活かせるのはもちろん、ショールームアドバイザーやキッチンプランナー、照明プランナーなどの職種にも有利です。

キッチンスペシャリストも資格手当の対象になる

インテリアコーディネーターの関連資格で、民間資格です。インテリアコーディネーターの資格がインテリア全般を学ぶのに対し、キッチンスペシャリストは快適で使いやすいキッチン空間を作るための知識に特化しています。

資格がなくても仕事はできますが、資格があった方が専門知識を有する証明になるので有利です。

合格率40%なので、それほど難しくありませんが、テキストでの学習の他に、ショールームなどで実物を見ておくことも必要になります。

福祉住環境コーディネーターはゼネコンでもニーズが高まっている

バリアフリー施設などを作りたいときに、建築業界の人だと「障害がある人に必要な配慮が分からない」、福祉に特化した業界の人だと「障害がある人のためにこういう工夫が欲しいが、建築法のことやコストのことが分からない」といった問題があります。

こうした場合に、建築業者と福祉業界の人の橋渡しをする役割が福祉住環境コーディネーターで、高齢者や障害者が暮らしやすい住環境を作るための専門知識を習得します。

民間資格ですが、福祉業界だけでなく、ゼネコン業界でもニーズが高まっています。職種としては、建築士、営業職、インテリアコーディネーターなどを目指す人におすすめの資格です。

照明コンサルタントは照明関係の専門知識をアピールできる

インテリアコーディネーター、照明コンサルタントなどの職種に活かせる民間資格です。

インテリアの一部としての見た目だけでなく、人体や精神面への影響などを考慮しながら、最適な照明を作り上げるための専門知識が得られるので、住宅や店舗、オフィスなどの照明コンサルティングに役立ちます。

1年程度の学習が必要ですが、合格率は85%以上なので取得しやすいです。

建設業計理士(1級~4級)は経理職なら必須

ゼネコンの経理職を目指しているなら、建設業計理士の資格は必須です。民間資格ですが、建設業界の経理は、一般企業の経理とはルールが異なるからです。資格手当の対象になるので、収入面でも有利です。

3級までは難易度が低く、半数以上の人が合格できるので、他の応募者に差をつけるなら、最低でも2級までは取っておきたいところです。2級の合格率は35%程度、1級は約21%です。

未経験から建設業界に転職、失敗しない転職先の選び方

営業の年収例が極端に高い建設会社の落とし穴

営業の年収例が極端に高い建設会社は、営業ノルマが厳しく、一部の優秀な営業マンしか生き残れない企業である可能性があります。

営業が大事にされない建設会社は、他の職種も人材使い捨て型の傾向があり、離職率が高いブラック企業の可能性があるので、注意が必要です。

特に、いつも同じ内容の求人が出ているようなら、入社しても続かない人が多い可能性が高いです。

昇給や勤務条件が網羅されていない求人は要注意

求人票を見るときは、勤務条件などの応募者に必要な情報が網羅されているかをチェックします。具体的な情報に乏しく、抽象的な話に終始しているような求人は避けた方がよいです。

なお、昇給について触れられていない場合は、長く働いてもほとんど昇給がない可能性があります。

内勤の年収が高く福利厚生が充実している建設会社ならホワイト企業の可能性が高い

建設業界に転職するなら、事務など内勤の職種の年収が高く、福利厚生が充実している建設会社を選ぶのがおすすめです。

インセンティブがない職種で、専門性も比較的低い職種の年収が高く、福利厚生がしっかりしているのは、従業員を大事にしている証拠だからです。

福利厚生は最低でも、法定福利厚生である以下の4つは必要です。

・雇用保険
・労災保険
・健康保険
・厚生年金

なお、年間休日日数は120日を目安に選ぶと無理がありません。育児休暇や介護休暇など、自分に必要な休暇の取得実績も確認しておきましょう。

さらに、資格取得支援などの育成制度が整っているなら、人材を長く大事に使いたい企業である可能性が高いです。

採用ステップが長い建設会社は職場の人間関係が良好な可能性が高い

採用ステップが長い建設会社は、選考の過程で人間的に問題のある人がふるい落とされやすく、その結果、ある程度人格が円満な人だけが入社するため、職場の人間関係が良好になりやすい傾向があります。

長く働ける建設会社を選びたいなら、採用ステップにも注目してみましょう。

ゼネコンからブラック企業を見分ける方法

同じ内容の求人が頻繁に出ている

同じ内容で何度も募集している企業は、離職率が高いブラック企業の可能性が高いです。特に、未経験者を頻繁の募集している場合は、ゼネコン業界経験者には評判が悪い企業である可能性もあります。

企業規模に見合わない大量採用も、離職率が高い場合が多いです。ですが、新規プロジェクト立ち上げのために大量採用する場合もあるので、採用の目的を調べてみるとよいです。

「夢」「希望」などの抽象的な前向きワードが多い

「夢」や「希望」などの、抽象的な前向きワードがやたらと散りばめられている求人も要注意です。ブラック企業の特徴の一つに、精神論によるマインドコントロールを好むことが挙げられるからです。

特に精神論ばかり先行して、勤務条件や待遇、仕事の内容などの具体的な情報があやふやな場合は、ブラック企業と判断して間違いないでしょう。

ノルマありで年収例が異常に高い、昇給について触れていない

ゼネコンには、ノルマありの企業とノルマなしの企業があります。求人に書かれている年収例が、同規模の他社と比べて異常に高い場合は、ノルマが厳しい企業である可能性が高いです。

また、給料が高くても、昇給について書かれていない求人は要注意です。長く在籍しても、初任給とあまり変わらない給料のまま、働き続けなければならない可能性があります。

ゼネコンからホワイト企業を見分ける方法

社員全体の年収が高い

個々の年収例が極端に高い場合は、ブラック企業の可能性が高いですが、求人票に書かれている給与とボーナスを合わせた金額が高い=どの社員も年収が高い場合は、ホワイト企業の可能性が高いです。

社員全体の年収が高い企業は、従業員を大事にしている場合が多いからです。

福利厚生が充実している

ホワイト企業は、従業員に長く定着してもらえるよう、福利厚生にも力を入れています。最低でも、以下の福利厚生がすべて整っている企業を選ぶようにしましょう。

・労災保険
・雇用保険
・健康保険
・厚生年金

正社員でこれらの保険・年金に加入させない企業は違法です。パートやアルバイトの場合も、労働時間などによっては加入させることが義務付けられています。

年間休日日数が120日以上ある

土日祝休み+夏季・年末年始休暇などの長期休暇ありで考えた場合、年間休日日数は約120日になります。したがって、年間休日日数が120日以上あれば、優良企業の可能性が高いです。

その他に、産休や介護休暇など、自分に必要な休暇の取得実績の有無も確認しておくと安心です。

研修などの育成制度がある

1人の人材を長く大事に使う企業は、研修などの育成制度がしっかりしていることが多いです。育成制度が整っている企業であれば、未経験でも働きながら仕事を覚えていけるメリットもあります。

採用ステップが長い

ホワイト企業は、採用ステップに時間を掛け、自社に合った人材を厳選する企業も多いです。こうすることで、人間性に問題がある応募者はふるい落とされていくため、人間関係が良好な職場環境を保ちやすくなります。

本当に未経験OKな優良求人を探すには転職エージェントを利用すると効率がよい

ハローワークや求人サイトなどの求人は、書かれている以上の情報を知ることができませんし、未経験OKと書いてあっても、経験者を優遇したい場合などもあります。

本当に未経験者を採用する気があって、優良な求人を探すには、転職エージェントで非公開求人を紹介してもらうのがもっとも効率がよいです。

転職エージェントでは、求人企業について内情や実際の採用条件などを詳しく把握した上で、希望に合う優良求人を紹介してくれます。特に非公開求人は、求人サイトなどで公開されている求人よりも条件がよいので狙い目です。

選考通過のためのサポートも受けられるので、不利になりがちな未経験転職を上手に進められるメリットもあります。

リクルートエージェント

リクルートエージェント

最大手の転職エージェントで、大手企業を中心に、幅広い業種・職種の求人が豊富です。スーパーゼネコンなどの求人にも強く、非公開求人は約12万件あります。

良質な求人が多いことで知られており、サポート力の高さにも定評があります。交渉力も高いので、未経験転職を成功させたい人にもおすすめです。個別サポートだけでなく、無料セミナーも充実しています。

対応も素早いので、転職が決まるまでも早いです。全国の求人に対応しているので、地方の人も利用できます。

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まとめ

建設業界には施工、設計、営業、事務など多様な職種が存在し、大まかに外勤と内勤に分かれます。外勤と内勤とでは忙しさや年収などが違ってくるので、志望職種の実情を理解した上で応募を検討しましょう。なお、未経験でも資格があった方が有利です。

・外勤なら技術士建設部門を取得、設計は2次元CADのスキルも必須
・内勤なら宅地建物取引士建設業計理士を取得しておくべき

未経験から建設業界への転職は、建設需要が高まっている今がチャンスです。しかし、建設業界はブラック企業も多いので、優良企業を見極めてミスマッチを防ぐことも大切です。内勤の平均年収が高く、福利厚生が充実している企業は優良企業である可能性が高いです。