一日でも早く仕事を辞めたい人が準備すべきことまとめ!即日も可能?

今の仕事が大嫌い。会社は人手不足でなかなか言い出せないけど、出来るだけ早く辞めたい。
今の仕事を辞めたい方のために1日でも早く辞める方法と、できれば円満に退社したい方のために引き留められずにスムーズに辞める方法を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

即日も可能!仕事を1日でも早く辞める方法

2週間前に退職届を出して有休消化

会社の規則で「退社を希望する1ヶ月前には退職の旨を伝える」、と定められているところが数多くあります。ですが繁忙期や人手不足の中退職する場合は、会社に退職願を出してからひと月もの間出勤するのは周囲の目が冷たくなり、居心地が悪くなって嫌なものです。

実は会社の規則に法的な拘束力はなく、退職までの期間は民法では2週間前と定められています。会社をできるだけ早く辞めたい人は、通知から2週間で辞めることを前提に退職届を出しても法的には問題ありません。

2週間であれば、退職届を提出してからすぐに有休を消化して休んでしまうことができ、ほとんど出社しなくても、職場で気まずい思いをすることなく退職することが可能なのです。

最悪の場合は内容証明で郵送

2週間前に退職願を提出しても、会社の状態や上司の判断で退職を引き留められることがよくあります。ひどいケースになると退職届を受け取ってもらえなかったり、受付の受理の日付をごまかされたりすることもあるので、注意が必要です。企業側が引継ぎの人を雇って、引継ぎが完了してからでないと退職させないというトラブルも跡を絶ちません。

会社の対応が不安な場合は、退職の申し出を内容証明で郵送すれば、証明する書類が残るため、2週間後以降であれば、希望する日付で退職が可能になります。ブラック企業ほど引き留め工作が巧妙で強引なので、退社の決意が固まったら、説得されないように対面ではなく書類を郵送した方が確実です。

できれば円満退職が理想

退職後も会社に連絡が必要

確実にできるだけ早く辞めたいという思いが強く、退職の申し出を郵送する場合、会社側の意向を一切受け付けないという意思表示にはなります。しかし実際は、退職後も源泉徴収票の受け取りなど、必要書類を会社に請求するためには、自分から元の勤め先に連絡を取らなければいけないことがあります。

退職に関するやりとりで会社との仲がこじれてしまい、必要書類を送ってもらえないなどのトラブルが起きた場合、税務署に相談することはできます。ですが事務作業に手間をかけず円滑に物事を進めたい人は、退社の意志を自分で直接会社に伝えひと月程度の引き継ぎ期間を経て円満に退社する方がスムーズです。

転職後も前職の人に合う可能性

円満退社がおすすめなのは、別の会社に転職した後、転職先の人が前職の社員と何かしらのつながりがあり、退社のときのトラブルが転職先に伝わってしまうリスクがあるからです。同じ業界や職種に転職した場合は、仕事上の付き合いから、前の会社から悪い噂となって伝わってしまう可能性が高くなります。

また転職先の企業が採用の確認のため前の会社に連絡をとることもあります。今すぐやめなければ心身のバランスを崩してしまうという切羽詰まった状況でなければ、今後の自分のキャリアのためにあと少しだけ我慢をして、円満退社に持ち込む方が長い目でみるとオススメです。

退職手続きが不安な人は転職のプロの力を借りるのもアリ

自分で思うように退職・転職手続きを進める自信がないという人は、転職サポートを活用しましょう。転職サイトでは、退職に関するコラムが載っているので参考にすることができますし、転職エージェントに登録して転職活動を行うと、転職のプロから求人の紹介だけでなく、円満に現在の会社を辞める仲介サポートを受けられます

まとめ

今の会社をできるだけ早く辞めたい場合は、法律上2週間前に退職の意志を会社に伝えることで退職が可能です。2週間前に退職届を提出してからは有給消化を利用すれば、居心地の悪い思いをせずに退職することができます。
対面で退職するのが難しい場合は、内容証明を使って郵送で退職届を取ることも出来ますが、事務的な手続きや今後の自分のキャリアのためにも、会社の規則が定める範囲で直接会社側に退社の意志を伝える円満退社がおすすめです。