共働きで家計を支えている家庭はとても多く、妻が正社員でバリバリ活躍しているケースは珍しくありません。夫婦でともに稼いでいることから、家事や育児も夫婦間でシェアする傾向があり、昭和のように夫は外でバリバリと働いて稼いでくるという時代とは様子がすっかり変わっています。

もちろん、夫婦共稼ぎで共に家庭を育んでいくこのスタイルはメリットが大きいのですが、男性にとって気になることは、夫の稼ぎが妻の年収より低い場合です。最近は非正規で働く男性も増えていて、同様に非正規雇用の妻と同じレベルの収入になることは珍しくありませんし、妻の方が稼ぎがいい家庭も増えています。

夫が家事をして妻が仕事に出るパターンも見られます。ですが、そのことが夫に大きなプレッシャーやダメージを与えてしまうことがあります。

妻より収入が低いことで夫は精神的な苦痛を抱えてることがある

男女平等の考えからすれば、共稼ぎで妻の収入が良いという状況は家庭にとって大きなプラスとなり、夫にとっても喜ばしいことであるはずです。ですが、男性には家主の意識や家族を養う意欲があり、自尊心やプライドが傷ついてしまいがちです。「それは気にし過ぎだ」と理屈では理解していても、感情面で大きな挫折感を抱いてしまうことがあります。

それが原因で夫の家庭での立場が弱くなったり、自信喪失になる、場合によっては夫のDVやEDによるセックスレスなどで夫婦不仲になるトラブルもあります。そうした状況にならないために、妻より年収アップしたいと望んでいる人は、本気で転職を考えてみてはいかがでしょうか。

年収アップしたいなら転職成功のためのデータ集めから始めよう

なんとか妻よりも年数アップしたいと考えている男性には、思い切った転職がひとつの解決策になります。ですが、やみくもに転職活動をしても思う結果は得られません。まずは直近の転職データをチェックして、転職で成功するためのプランを練るのが良いでしょう。

転職しやすい業種(転職率・離職率が高い業種)

業種によって転職しやすいかどうかが違います。厚生労働省のデータによりますと、平成30年で転職と離職の人数がもっとも多かった業種が宿泊業・飲食サービス業とあります。国内全体の人材移動数の26%以上となっていて、離職者と転職者の割合がほぼ同じでした。

これは人材の入れ替えが激しく、職場のボリュームも減っていない状況を意味しています。ただし、コロナ禍によって状況が一変したことも知っておきましょう。市場の規模が縮小しているため、雇用ニーズがとても低くなっています。また業種間の生き残り競争が激しいため収入面でも不安があります。

2つ目は生活関連サービス業・娯楽業で、離職率は24%に対し転職率が30%近くありました。つまり雇用ニーズが拡大している業種です。ですが、こちらもコロナ禍で市場規模が大きく縮小しているため、転職先としては要注意です。

人材の移動が激しい業種は従業員の定着率が低いので、安定的な収入を得るための転職先としては注意が必要です。そこで離職率よりも転職率が高い業種がねらい目となります。先の生活関連サービス業・娯楽業はコロナ禍が収まれば転職しやすい業種に戻ります。

その他にも、人材不足の業種として、運輸業・郵便業があります。コロナ禍でさらに宅配・デリバティサービスのニーズが高まっていて、今後も市場が拡大する傾向にあります。また医療・介護・福祉や建設業も人材不足の業種です。

年収がアップしやすい業界

こちらも厚生労働省の平成30年賃金構造基本統計調査のデータから見ると、年功序列で賃金アップ率がもっとも高かったのが金融業・保険業です。ただし、フィンテックやクラウドファンディングの活躍で、地方銀行やノンバンク系では経営を縮小しているところが目立ちます。

また銀行全般では、AI導入で店舗・社員の大幅カットが進んでいますから、転職するチャンスも低いと理解しておきましょう。金融・保険でも会社によって成長見込みが違うので、丁寧に選ぶことをお勧めします。

次に年収アップの高かった業種は教育・学習支援業です。少子化ではありますが、それだけに教育に費用を投じる家庭が多いため、この業種は狙い目でしょう。

IT系の専門職へ転職

今後はAI・ロボットが職場で大いに活躍する時代なので、これらに代替される職種での収入アップは難しいかもしれません。反対にIT系のエンジニアやその他の専門職はかなり人材不足と言いますし、雇用ニーズが拡大していくでしょう。転職で年収アップしたい人は、今のうちにIT系の専門スキル・資格を取得することをおすすめします。

転職で収入アップした成功事例

では、実際に転職によって収入アップを成し遂げた人の成功事例を2つ紹介しましょう。

31歳・男性:システムエンジニアからIT業界コンサルファームへ転職

SEというコンピュータと向き合う日々に精神的鬱屈を抱き、さらに長時間労働に対する報酬にも不満だったことから転職を決めました。そこで経営戦略のコンサルを学んで、SE経営戦略コンサルタントの職場へと転職を成功させました。

転職によって、毎日残業していたSE時代に500万円以下だった年収が、一気に600万円オーバーになったとのことです。転職成功のポイントは、もともとアパレルやスーパーなどの小売店向けにシステム提供していたこともあって、この業界に精通していたことが有利に働いています。各店舗が抱えている問題に対応できる下地があったため、採用もスムーズに進み、給与面での優遇も受けられたとのことです。

35歳・男性:法人向け英語教育プログラム企画開発業から教育業旅行業へ転職

こちらのケースは、学生時代の留学や国際交流の経験をもっと生かしたいと考え、中学の講師から法人向け英語教育プログラム企画開発業へ転職し、さらに教育業旅行業へとキャリアチェンジをしました。収入アップは前職の5%アップではありますが、さらに将来性の高い職場への転職で、今後の収入アップが大いに期待できるポジションに就けたと喜んでいます。

転職成功のポイントは、地道に積み上げてきた語学スキルと教育ノウハウの蓄積を活かした転職をしていることです。また、専門分野でステージアップしている点も将来有望と言えるでしょう。

転職が難しいと感じたら副業で収入アップを試みる

たとえ収入が低めだとしても、その職業が自分に合っている場合はどうでしょうか。会社の仕事もすっかり修得していて、職場の同僚たちとの関係も問題ないのであれば、転職ではなく、ほかに副業をすることで収入アップするのも得策です。日本政府も近年の働き方改革で、積極的に労働時間の短縮と副業の奨励を行っていて、2020年の夏にはサラリーマンの副業解禁と、副業における税優遇措置を行っています。

今後ワークシェア化が進む労働環境では、フルタイムの正社員といえども給与アップは簡単に望めない傾向にあります。メガバンクや大手企業の中にはすでに週休3日制の導入を決めたところもあり、時短労働を進める会社はとても多いのです。

となれば、今の仕事はそのまま継続して、空き時間で在宅ワークやデリバリーのパートなどを積極的に行うのが良いかもしれません。もちろん、専門職の副業も可能で、人材不足のIT系エンジニアなどはスキル・資格を取るためにスクールなどに通いながら副業をすることもできます。そうすることで、将来的に安定した収入の良い職場の確保がしやすくなるでしょう。

転職や副業に着手する時期は個人個人の状況で違いますが、事前に準備をしておくことは大事です。そしてプロのアドバイス・サポートを受けるのは最も有効策で、早いうちから転職サイト・転職エージェントへ相談してみると良いでしょう。

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